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総合電機・IT8社を比較【2026年】

富士通・パナソニックホールディングス・日本電気・日立製作所・キヤノン・リコー・ソニーグループ・三菱電機を、年収・残業・有給・業績と、それぞれの稼ぎ方で比べました。

ひと目でわかる違い

  • 30歳換算年収が最も高いのはソニーグループ(⁠約876万円)。
  • 残業が最も少ないのは日本電気(⁠月7.1時間)。
  • 有給取得率が最も高いのはソニーグループ(⁠100%)。
  • 売上の伸びが最も大きいのはソニーグループ(⁠1.97倍)。

数字で比べる

富士通パナソニックホールディングス日本電気日立製作所キヤノンリコーソニーグループ三菱電機
働きやすさの点数80.5点(⁠S)79.6点(⁠S)77.6点(⁠S)77.5点(⁠S)76.1点(⁠S)75.9点(⁠S)74.8点(⁠S)72.4点(⁠S-)
平均年収1,012万円(⁠42.7歳)988万円(⁠44.1歳)994万円(⁠43.1歳)995万円(⁠42.2歳)882万円(⁠44.3歳)906万円(⁠45.4歳)1,155万円(⁠42.7歳)913万円(⁠40.5歳)
30歳換算年収約768万円約727万円約747万円約763万円約646万円約648万円約876万円約727万円
月の平均残業7.6時間未公表7.1時間8.7時間未公表8.8時間22.2時間未公表
有給取得率未公表未公表64.2%未公表未公表73.8%100%未公表
平均勤続年数16.4年18.6年16.9年17.2年19.4年19年16年15.3年
売上高3.50兆円8.05兆円3.58兆円10.59兆円4.62兆円2.61兆円8,021億円5.89兆円
売上に対する利益の割合11.7%(⁠税引前利益)3.3%(⁠税引前利益)11.1%(⁠税引前利益)12.0%(⁠税引前利益)10.4%(⁠税引前利益)3.5%(⁠税引前利益)81.1%(⁠経常利益)8.9%(⁠税引前利益)
売上の4年の伸び0.98倍1.09倍1.19倍1.03倍1.32倍1.48倍1.97倍1.32倍
従業員数(⁠単体)32,224人1,431人21,934人25,934人22,921人4,596人2,166人29,949人

点数・年収・残業・有休・勤続は女性の活躍推進企業データベースと有価証券報告書、売上・利益・従業員数は有価証券報告書(⁠EDINET)から。30歳換算年収は平均年齢の違う会社を比べるための目安(⁠平均年収÷1.022^(⁠平均年齢−30))。持株会社は本社の少人数の数字なので、事業会社と並べるときは注意。

各社はどんな会社か(⁠点数順)

富士通 80.5点(⁠S)

富士通は、日本を代表するIT企業です。電話交換機づくりから始まり、コンピューターメーカーとして成長しました。今はパソコンや携帯電話などの事業を手放し、企業や社会のデジタル化を支えるサービスの会社へと大きく姿を変えています。

いまの状況:パーパスは「⁠イノベーションによって社会に信頼をもたらし、世界をより持続可能にしていくこと」です。

パナソニックホールディングス 79.6点(⁠S)

パナソニックホールディングスは、松下幸之助が1918年に創業した総合電機メーカーのグループです。家電のイメージが強いですが、今は電気設備・空調・電池・電子部品・企業向けシステムなどが大きな柱で、データセンターなどのAIインフラ向けの事業を成長の中心に据えています。

いまの状況:2032年に向けて、「⁠エネルギーの有効活用」と「⁠現場の人手不足の解消」という社会課題に取り組むとしています。

日本電気 77.6点(⁠S)

NEC(⁠日本電気)は、1899年にアメリカのウェスタン・エレクトリックも加わって生まれた、ITとネットワークの会社です。企業などのシステム構築、携帯電話の基地局や光伝送システム、顔認証、防衛・宇宙のシステムなどを手がけています。

いまの状況:2026年5月に「⁠2030中期経営計画」を策定しました。

日立製作所 77.5点(⁠S)

日立製作所は、鉄道・電力・工場などの「⁠社会インフラ」を、機械(⁠プロダクト)とIT、そして現場の制御技術(⁠OT)の三つを組み合わせて支える会社です。かつての「⁠何でも作る総合電機」から、デジタルでインフラを良くする会社へと大きく姿を変えてきました。

いまの状況:経営計画「⁠Inspire 2027」のもと、デジタルを軸にした企業への変革を進めています。

キヤノン 76.1点(⁠S)

キヤノンは、カメラから始まり、今は事務所の複合機・プリンター、医療機器、半導体や有機ELパネルの製造装置まで手がける精密機器メーカーです。売上の多くを海外で稼ぐグローバル企業です。

いまの状況:2026年からの5か年計画「⁠グローバル優良企業グループ構想フェーズVII」で、「⁠生産性革新を断行し、新たなる成長を実現する」を基本方針にしています。

リコー 75.9点(⁠S)

リコーは、オフィスの複合機・プリンターで世界トップシェアを持つメーカーです。理化学研究所の発明を事業にする会社として生まれ、感光紙からカメラ、複写機へと広がりました。今は「⁠デジタルサービスの会社」への転換を進めています。

いまの状況:2026年4月からの「⁠中期経営戦略'26」で、5年先を見据えて毎年見直すローリング方式に変えました。

ソニーグループ 74.8点(⁠S)

ソニーグループは、PlayStationのゲーム、音楽、映画、アニメ(⁠Crunchyroll)といったエンタテインメントと、スマートフォンのカメラに使われるイメージセンサーを二本柱にする会社です。テレビやカメラの電機メーカーという印象は、今の稼ぎ方の一部にすぎません。

いまの状況:長期ビジョン「⁠Creative Entertainment Vision」で、テクノロジーでクリエイターを支え、IP(⁠作品やキャラクター)の価値を最大にすることを掲げています。

三菱電機 72.4点(⁠S-)

三菱電機は、発電・送電設備、工場の自動化(⁠FA)機器、エアコンやエレベーター、パワー半導体まで、「⁠電気で動くもの」を幅広くつくる総合電機メーカーです。家電の印象もありますが、稼ぎの中心は社会インフラと産業向けの機器です。

いまの状況:デジタル基盤「⁠Serendie(⁠セレンディ)」を使い、保守・サービスで得たお客様の運用データから新しい製品・ソリューションを生み出す「⁠循環型 デジタル・エンジニアリング」への事業モデル変革を進めています。

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