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日立製作所の面接対策

10分で読める企業研究。有価証券報告書と公的データから、日立製作所の面接の前に押さえておきたいことを1ページにまとめました。

1. 日立製作所はどんな会社か

日立製作所は、鉄道・電力・工場などの「⁠社会インフラ」を、機械(⁠プロダクト)とIT、そして現場の制御技術(⁠OT)の三つを組み合わせて支える会社です。かつての「⁠何でも作る総合電機」から、デジタルでインフラを良くする会社へと大きく姿を変えてきました。

いまの状況:経営計画「⁠Inspire 2027」のもと、デジタルを軸にした企業への変革を進めています。

転機:2010年代〜 グループ会社の売却と、デジタル・インフラ分野での買収を重ねる「⁠ポートフォリオ改革」を進めます/2016年 デジタル事業「⁠Lumada」を立ち上げ、今ではその中核に、AIで社会インフラを変えるサービス群「⁠HMAX」を据えています。

2. 面接で使える数字

項目数字比べると
売上高10.59兆円電機・電子部品製造業の上場202社中1位。
売上に対する税引前利益の割合12.0%業界中央値8.5%より3.6ポイント高い。
売上の4年の伸び1.03倍業界中央値は1.21倍。
従業員数(⁠単体)25,934人4年で0.88倍。
30歳換算年収約763万円業界中央値は約531万円。
月の平均残業8.7時間業界中央値は14.5時間。

売上・利益は有価証券報告書、年収・残業は公的データ(⁠詳しくは日立製作所の企業ページ)。

3. 押さえておきたいこと

  • 日立が自らの強みに挙げるのは、IT、OT(⁠工場や発電所の機械を動かす制御技術)、プロダクトの三つを一社で持っていることです。デジタル事業「⁠Lumada」は、納めた機械から集まるデータで保守や運用を改善し、継続して稼ぐ仕組みです。
  • かつて日立金属・日立電線・日立化成などを独立させて巨大な総合電機グループになった会社が、半導体の切り出しとグループ会社の売却を進め、デジタル・インフラ分野で買収を重ねてきました。社員数がこの4年で約1割減ったのは、この組み替えの結果です。
  • 税引前利益率は約12%で、電機業界の中央値(⁠約8.5%)を上回ります。いまの成長の中心は、AIで社会インフラを変えるサービス群「⁠HMAX」と、工場やインフラの現場で機械を動かす「⁠フィジカルAI」です。

4. 聞かれる質問の材料

一言でいうと

株式会社 日立製作所は、上場202社の中で売上1位の最大手クラス。稼ぎ方は「⁠自社で作って売るメーカー型」。今は「⁠Inspire 2027」「⁠ハーモナイズドソサエティ」を掲げている。

同業との違い(⁠規模の近い3社と比べて)

日立製作所パナソニックホールディン三菱電機キヤノン
売上高10.59兆円8.05兆円5.89兆円4.62兆円
利益率12.0%3.3%8.9%10.4%
4年の売上の伸び1.03倍1.09倍1.32倍1.32倍
30歳換算年収763万円727万円727万円646万円
月の残業8.7時間未公表未公表未公表

比べた4社の中で利益率が最も高い。4社の中で30歳換算年収が最も高い。

求める人物像

2人的資本・多様性に関する取組(⁠イ)戦略i)グローバル人財マネジメント日立は、人こそが価値の源泉であるとの考えを基盤とし、経営計画「⁠Inspire 2027」のもと、人的資本への積極的な投資を進めています。急速な技術進展や人財をめぐるグローバル競争の激化、求められるスキルの高度化といった外部環境を踏まえ、将来顕在化し得るリスクや組織課題を先取りして対応するため、新たなグローバル人財戦略を策定しました。出典:有価証券報告書「⁠人材の育成に関する方針」

有価証券報告書でくり返し使われている言葉:グローバル・成長・デジタル・変革・自律

会社自身が挙げているリスク

コーポレート・ガバナンスの状況等。

出典:有価証券報告書「⁠事業等のリスク」の見出し

どの事業に人がいるか

  • デジタルシステム&サービス:104,835人(⁠38%)
  • エナジー:58,547人(⁠21%)
  • モビリティ:23,912人(⁠9%)
  • コネクティブインダストリーズ:86,063人(⁠31%)
出典:有価証券報告書「⁠従業員の状況」(⁠連結)

よく聞かれる質問と答えの材料

なぜ同業他社ではなく当社か
規模の近い同業3社と並べると、比べた4社の中で利益率が最も高い、4社の中で30歳換算年収が最も高い。
入社後にやりたいこと
会社がいま掲げているのは「⁠Inspire 2027」「⁠ハーモナイズドソサエティ」。事業の柱はデジタルシステム&サービス・デジタルサービス。
当社の課題は
会社自身は「⁠コーポレート・ガバナンスの状況等」をリスクに挙げている。

5. 逆質問の例

  • 「⁠Inspire 2027」を進めるうえで、配属予定の部署ではどんな取り組みが始まっていますか。
  • 2026年1月の代表者の異動について、現場の仕事にはどんな影響がありましたか。
  • 有価証券報告書で「⁠コーポレート・ガバナンスの状況等」をリスクに挙げていますが、配属予定の部署ではどう備えていますか。

同業他社との違い