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電子部品・半導体装置6社を比較【2026年】

東京エレクトロン・TDK・村田製作所・日東電工・京セラ・ニデックを、年収・残業・有給・業績と、それぞれの稼ぎ方で比べました。

ひと目でわかる違い

  • 30歳換算年収が最も高いのは東京エレクトロン(⁠約1,038万円)。
  • 残業が最も少ないのは京セラ(⁠月15.7時間)。
  • 有給取得率が最も高いのはTDK(⁠73.4%)。
  • 売上の伸びが最も大きいのはニデック(⁠1.61倍)。

数字で比べる

東京エレクトロンTDK村田製作所日東電工京セラニデック
働きやすさの点数85.2点(⁠S)69.2点(⁠A+)66.6点(⁠A)65.1点(⁠A)64.3点(⁠A-)57.2点(⁠B)
平均年収1,380万円(⁠43.1歳)921万円(⁠43歳)838万円(⁠40.5歳)844万円(⁠41歳)740万円(⁠40.1歳)760万円(⁠42.2歳)
30歳換算年収約1,038万円約694万円約667万円約664万円約594万円約583万円
月の平均残業未公表17時間16.1時間16.9時間15.7時間21.1時間
有給取得率未公表73.4%未公表未公表未公表71.7%
平均勤続年数14.7年14.2年13.8年14.5年15.9年11.4年
売上高2.44兆円2.50兆円1.83兆円1.03兆円2.07兆円2.61兆円
売上に対する利益の割合25.8%(⁠経常利益)11.1%(⁠税引前利益)16.9%(⁠税引前利益)18.0%(⁠税引前利益)8.2%(⁠税引前利益)8.9%(⁠税引前利益)
売上の4年の伸び1.22倍1.32倍—1.20倍1.13倍1.61倍
従業員数(⁠単体)2,309人6,573人11,174人6,813人19,667人1,714人

点数・年収・残業・有休・勤続は女性の活躍推進企業データベースと有価証券報告書、売上・利益・従業員数は有価証券報告書(⁠EDINET)から。30歳換算年収は平均年齢の違う会社を比べるための目安(⁠平均年収÷1.022^(⁠平均年齢−30))。持株会社は本社の少人数の数字なので、事業会社と並べるときは注意。

各社はどんな会社か(⁠点数順)

東京エレクトロン 85.2点(⁠S)

東京エレクトロン(⁠TEL)は、半導体をつくるための製造装置のメーカーです。半導体の工場で使われる装置を開発・製造し、世界中の半導体メーカーに販売・保守しています。日本を代表する高収益企業の一つです。

いまの状況:ビジョンは「⁠半導体の技術革新に貢献する夢と活力のある会社」です。

TDK 69.2点(⁠A+)

TDKは、スマートフォンや自動車、データセンターなどに欠かせない電子部品をつくるメーカーです。東京工業大学で発明された磁性材料「⁠フェライト」を工業化するベンチャー企業として1935年に生まれました。かつてはカセットテープで有名でしたが、今は電子部品と電池が柱です。

いまの状況:2024年に長期ビジョンを定め、「⁠変化を先んじて検知できる地位獲得」と「⁠変化に迅速に対応できる仕組みの確立と運用」に取り組んでいます。

村田製作所 66.6点(⁠A)

村田製作所は、スマートフォンや自動車に欠かせない電子部品、とくにコンデンサを中心とする部品メーカーです。1944年に京都でセラミックコンデンサの製造から始まり、今も素材から自社でつくるのが強みです。

いまの状況:長期構想「⁠Vision2030」で、ムラタのイノベーションで社会価値と経済価値の好循環を生み出すことを掲げ、「⁠基盤事業の深化とビジネスモデルの進化」と「⁠4つの経営変革の実行」を成長戦略にしています。

日東電工 65.1点(⁠A)

日東電工(⁠Nitto)は、工業用テープなどの基盤機能材料、光学フィルムや回路材料、核酸医薬の受託製造や高分子分離膜などのヒューマンライフ事業を手がける素材メーカーです。1918年に電気絶縁材料の国産化を目的に設立されました。

いまの状況:経営理念のミッションは「⁠新しい発想でお客様の価値創造に貢献します。

京セラ 64.3点(⁠A-)

京セラは、1959年に京都で「⁠ファインセラミックス」の専門メーカーとして生まれた会社です。今は、半導体製造装置の部品、電子部品、複合機・プリンター、機械工具、スマートフォンまで幅広く手がけています。KDDIの前身である第二電電の設立にも関わりました。

いまの状況:多彩な技術や顧客基盤などの経営資源を、半導体関連市場などの重点領域に集中して成長を加速させるとしています。

ニデック 57.2点(⁠B)

ニデック(⁠旧・日本電産)は、パソコンのハードディスクから、自動車、家電、工場の機械まで、あらゆる「⁠回るもの」を動かすモーターをつくる世界的なメーカーです。1973年に京都で創業し、国内外の会社を次々に買収して急成長しました。

いまの状況:新中期経営計画「⁠Conversion2027」で、事業の再編・拠点の統廃合・人員削減を含む「⁠高収益構造への転換」を掲げています。

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