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東京エレクトロンの働きやすさ

メーカー/電機・電子部品製造業・東京都・従業員1001〜5000人・上場(証券コード 8035)

S
85.2/ 100点
時
14.8 / 20点
身体
19.5 / 20点
金
34.4 / 35点
心
16.5 / 25点
両立
9.4 / 20点
電機・電子部品製造業で 355社中 1位全体で 8,249社中 9位公表データ 6/9項目

総合点は時・身体・金・心の4分野の合計(100点満点)。公表されていない項目は、同じ業種の中央値で仮に計算して「仮」と付けています。

東京エレクトロンをどう見るか

結論業界の中で給与水準が高い会社だ。総合点は電機・電子部品製造業の355社中1位(上位1%)。

強み30歳換算の年収は約1,038万円で、業界中央値より507万円高い。賃上げ率は年3.75%で、給与がしっかり伸びている。売上は4年で1.22倍、従業員も1.30倍に増えており、採用を広げている局面。

弱み男女の賃金差が業界より大きい(男性100に対し女性60.6)。

入社前に確認したいこと

  • 社長(代表者)が最近代わっている。新しい方針や中期経営計画に目を通してから面接に行きたい。
  • 業績に大きく影響する出来事の報告がある。何が起きたかを公式発表で読んでおきたい。
  • 残業時間は未公表。面接では全社平均ではなく、配属予定の部署の月平均残業を聞くこと。会社全体より部署ごとの差のほうが大きい。

公表データから整理した所見。比べる基準は同じ業種の中央値。

東京エレクトロンの年収

平均年収は 1,380万円(平均年齢43.1歳)。年齢をそろえて30歳に換算すると 約1,038万円で、業界中央値(531万円)の2.0倍。過去約5年の賃上げは 年3.75%。

30歳換算年収=平均年収 ÷ 1.022^(平均年齢−30)。平均年齢の違う会社を並べて比べるための目安で、個人の年収とは違います。データ:2026年3月期の有価証券報告書。

東京エレクトロンの勢い(5年間の推移)

売上高は4年で1.22倍、従業員数は1.30倍。直近の自己資本比率は71.5%。

決算期売上高経常利益従業員数
2022年3月期2.00兆円6,017億円1,771人
2023年3月期2.21兆円6,252億円1,969人
2024年3月期1.83兆円4,632億円2,036人
2025年3月期2.43兆円7,077億円2,224人
2026年3月期2.44兆円6,303億円2,309人

有価証券報告書「主要な経営指標等の推移」(連結)。従業員数は提出会社単体の数(ない場合は連結)。自己資本比率はつぶれにくさの目安(銀行など金融業はもともと低い)。

東京エレクトロンの最近の動き

  • 2026/06/23 代表者の異動
    当社は、2026年6月23日開催の取締役会において、代表取締役の異動について決議いたしました。 原本
  • 2026/02/06 業績に大きく影響する出来事
    当社は、2026年2月6日開催の取締役会において、政策保有株式の縮減及び資本効率の向上を図るため、当社が保有する投資有価証券の一部を売却することを決議しました。 原本

直近1年に金融庁のEDINETへ提出された臨時報告書と公開買付届出書から作成(株主総会の議決結果など毎年の定例は除く)。

東京エレクトロンの採用と定着

  • 中途採用の人数(直近年度):98人

出典:職場情報総合サイト(しょくばらぼ)(https://shokuba.mhlw.go.jp)、女性の活躍推進企業データベースの企業公表データを加工して作成。

東京エレクトロンの認定・公表事案

健康経営優良法人2026(ホワイト500)

くるみん(子育て支援)・えるぼし(女性活躍)・ユースエール(若者の採用・育成)は厚生労働省、健康経営優良法人は経済産業省の制度です。

点数の内訳と計算の根拠

指標この会社同じ業種の中央値点数の出し方点数
時(20点満点)14.8
月の平均残業時間未公表14.5時間同じ業種の中央値14.5時間で仮に計算
20 − 14.5÷20.4×7.3 = 14.8
14.8仮
身体(20点満点)19.5
有給休暇の取得率未公表78%同じ業種の中央値78%で仮に計算
78×0.25 = 19.5
19.5仮
金(35点満点)34.4
30歳換算年収1,038万円531万円(1,038−400)÷24 = 2525
賃上げ率(30歳換算年収の年率)3.75%2%5+(3.75−2)÷0.4 = 9.49.4
心(25点満点)16.5
平均勤続年数14.7年16年(14.7−5)×20÷15 = 12.912.9
採用10年前後の継続雇用割合未公表65.8%同じ業種の中央値65.8%で仮に計算
(65.8−30)÷10 = 3.6
3.6仮
両立(20点満点・総合点には含めない)9.4
男性の育児休業取得率76.1%80%76.1×0.08 = 6.16.1
女性管理職比率8.7%4.4%8.7÷5 = 1.71.7
男女の賃金差異(男性=100)60.672.2(60.6−50)÷40×6 = 1.61.6

データの時点:女性の活躍推進企業データベース —、有価証券報告書 2026年3月期。点数の計算方法

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