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京セラと東京エレクトロンの違い

年収・残業・稼ぎ方・歴史を、有価証券報告書と公的データで比べました。電子部品・半導体装置の会社選びや、両社の面接を受けるときの企業研究に。

3行でいうと

  • 30歳に換算した年収は京セラが約594万円、東京エレクトロンが約1,038万円。東京エレクトロンのほうが約444万円高い。
  • 売上高は京セラが2.07兆円、東京エレクトロンが2.44兆円で、規模は近い。
  • 当サイトの働きやすさの点数は京セラが64.3点、東京エレクトロンが85.2点で、東京エレクトロンが上回る。

数字で比べる

京セラ東京エレクトロン
働きやすさの点数64.3点(⁠A-)85.2点(⁠S)
平均年収740万円(⁠40.1歳)1,380万円(⁠43.1歳)
30歳換算年収約594万円約1,038万円
月の平均残業15.7時間未公表
有給取得率未公表未公表
平均勤続年数15.9年14.7年
売上高2.07兆円2.44兆円
売上に対する利益の割合8.2%(⁠税引前利益)25.8%(⁠経常利益)
売上の4年の伸び1.13倍1.22倍
従業員数(⁠単体)19,667人2,309人

点数・年収・残業・有休・勤続は女性の活躍推進企業データベースと有価証券報告書、売上・利益・従業員数は有価証券報告書(⁠EDINET)から。30歳換算年収は平均年齢の違う会社を比べるための目安(⁠平均年収÷1.022^(⁠平均年齢−30))。持株会社は本社の少人数の数字なので、事業会社と並べるときは注意。

何で稼いでいるかの違い

京セラ

京セラは、1959年に京都で「⁠ファインセラミックス」の専門メーカーとして生まれた会社です。今は、半導体製造装置の部品、電子部品、複合機・プリンター、機械工具、スマートフォンまで幅広く手がけています。KDDIの前身である第二電電の設立にも関わりました。

売上高は約2.1兆円です。事業は、コアコンポーネント(⁠半導体製造装置用のセラミック部品、車載カメラ、半導体パッケージなど)、電子部品(⁠コンデンサ、水晶部品、コネクタなど)、ソリューション(⁠機械工具、複合機・プリンター、通信機器など)の3つです。

東京エレクトロン

東京エレクトロン(⁠TEL)は、半導体をつくるための製造装置のメーカーです。半導体の工場で使われる装置を開発・製造し、世界中の半導体メーカーに販売・保守しています。日本を代表する高収益企業の一つです。

売上高は約2.4兆円です。事業は「⁠半導体製造装置」の一つだけで、装置の開発・製造・販売と、納めた装置の保守サービスで稼いでいます。

歴史の違い

京セラ

  1. 1959年京都市でファインセラミックスの専門メーカー「⁠京都セラミック」として発足します。
  2. 1969〜1976年鹿児島に工場をつくり、アメリカ・ドイツに販売会社を設立。
  3. 1982〜1984年社名を京セラに変え、1984年には第二電電企画(⁠今のKDDI)を設立します。
  4. 1990〜2003年アメリカの電子部品メーカーAVX、京セラミタ(⁠今の京セラドキュメントソリューションズ)、東芝ケミカルなどを傘下に入れ、事業を大きく広げます。

東京エレクトロン

  1. 1963年東京放送(⁠TBS)の関係会社として、「⁠東京エレクトロン研究所」が設立されます。
  2. 1970〜1980年代技術専門商社としてスタートした会社が、開発・製造機能を持つメーカーへと変わっていきます。
  3. 1990〜1993年山梨、東北、九州などの製造子会社を再編し、製造体制を固めます。
  4. 1993〜2012年韓国、欧州、台湾、中国、シンガポールに拠点をつくり、世界の半導体メーカーを支える販売・サポート体制を築きます。

いま何に賭けているか

京セラ

多彩な技術や顧客基盤などの経営資源を、半導体関連市場などの重点領域に集中して成長を加速させるとしています。従来の「⁠アメーバ経営」による採算管理に加え、ROIC(⁠投下資本利益率)を基準にした事業評価を新たに導入し、収益性と資本効率を改善するとしています。

東京エレクトロン

ビジョンは「⁠半導体の技術革新に貢献する夢と活力のある会社」です。付加価値の高い最先端の装置と技術サービスを生み出し続け、その利益を次の成長投資につなげることで、「⁠ワールドクラスの高収益企業」を目指しています。

よくある質問

京セラと東京エレクトロンはどちらが年収が高い?
30歳に換算した年収は京セラが約594万円、東京エレクトロンが約1,038万円。東京エレクトロンのほうが約444万円高い。
京セラと東京エレクトロンはどちらが働きやすい?
当サイトの働きやすさの点数は京セラが64.3点、東京エレクトロンが85.2点で、東京エレクトロンが上回る。点数は残業・有休・年収・勤続などの公的データから計算したもの。

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