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東京エレクトロンと村田製作所の違い

年収・残業・稼ぎ方・歴史を、有価証券報告書と公的データで比べました。電子部品・半導体装置の会社選びや、両社の面接を受けるときの企業研究に。

3行でいうと

  • 30歳に換算した年収は東京エレクトロンが約1,038万円、村田製作所が約667万円。東京エレクトロンのほうが約371万円高い。
  • 売上高は東京エレクトロンが2.44兆円、村田製作所が1.83兆円で、東京エレクトロンが約1.3倍の規模。
  • 当サイトの働きやすさの点数は東京エレクトロンが85.2点、村田製作所が66.6点で、東京エレクトロンが上回る。

数字で比べる

東京エレクトロン村田製作所
働きやすさの点数85.2点(⁠S)66.6点(⁠A)
平均年収1,380万円(⁠43.1歳)838万円(⁠40.5歳)
30歳換算年収約1,038万円約667万円
月の平均残業未公表16.1時間
有給取得率未公表未公表
平均勤続年数14.7年13.8年
売上高2.44兆円1.83兆円
売上に対する利益の割合25.8%(⁠経常利益)16.9%(⁠税引前利益)
売上の4年の伸び1.22倍—
従業員数(⁠単体)2,309人11,174人

点数・年収・残業・有休・勤続は女性の活躍推進企業データベースと有価証券報告書、売上・利益・従業員数は有価証券報告書(⁠EDINET)から。30歳換算年収は平均年齢の違う会社を比べるための目安(⁠平均年収÷1.022^(⁠平均年齢−30))。持株会社は本社の少人数の数字なので、事業会社と並べるときは注意。

何で稼いでいるかの違い

東京エレクトロン

東京エレクトロン(⁠TEL)は、半導体をつくるための製造装置のメーカーです。半導体の工場で使われる装置を開発・製造し、世界中の半導体メーカーに販売・保守しています。日本を代表する高収益企業の一つです。

売上高は約2.4兆円です。事業は「⁠半導体製造装置」の一つだけで、装置の開発・製造・販売と、納めた装置の保守サービスで稼いでいます。

村田製作所

村田製作所は、スマートフォンや自動車に欠かせない電子部品、とくにコンデンサを中心とする部品メーカーです。1944年に京都でセラミックコンデンサの製造から始まり、今も素材から自社でつくるのが強みです。

売上高は約1.83兆円です。事業は、コンポーネント(⁠コンデンサ、インダクタ、ノイズ除去フィルタなど)、デバイス・モジュール(⁠高周波モジュール、表面波フィルタ、リチウムイオン電池、センサなど)、その他の3つです。

歴史の違い

東京エレクトロン

  1. 1963年東京放送(⁠TBS)の関係会社として、「⁠東京エレクトロン研究所」が設立されます。
  2. 1970〜1980年代技術専門商社としてスタートした会社が、開発・製造機能を持つメーカーへと変わっていきます。
  3. 1990〜1993年山梨、東北、九州などの製造子会社を再編し、製造体制を固めます。
  4. 1993〜2012年韓国、欧州、台湾、中国、シンガポールに拠点をつくり、世界の半導体メーカーを支える販売・サポート体制を築きます。

村田製作所

  1. 1944年村田昭が京都で個人経営の村田製作所を創業し、セラミックコンデンサの製造を始めます。
  2. 1960年代本社を長岡京市に移し、福井村田製作所に資本参加。
  3. 1970〜1990年代シンガポール、台湾、タイ、マレーシア、中国に生産・販売会社をつくり、北陸・中国地方に国内の生産会社を次々に設立します。
  4. 2012〜2017年ルネサスのパワーアンプ事業、アメリカのpSemi(⁠高周波半導体)、ソニーの電池事業を取得し、部品の種類を広げます。

いま何に賭けているか

東京エレクトロン

ビジョンは「⁠半導体の技術革新に貢献する夢と活力のある会社」です。付加価値の高い最先端の装置と技術サービスを生み出し続け、その利益を次の成長投資につなげることで、「⁠ワールドクラスの高収益企業」を目指しています。

村田製作所

長期構想「⁠Vision2030」で、ムラタのイノベーションで社会価値と経済価値の好循環を生み出すことを掲げ、「⁠基盤事業の深化とビジネスモデルの進化」と「⁠4つの経営変革の実行」を成長戦略にしています。価値提供の軸を、お客様への技術革新から社会課題の解決にも広げるとしています。

よくある質問

東京エレクトロンと村田製作所はどちらが年収が高い?
30歳に換算した年収は東京エレクトロンが約1,038万円、村田製作所が約667万円。東京エレクトロンのほうが約371万円高い。
東京エレクトロンと村田製作所はどちらが働きやすい?
当サイトの働きやすさの点数は東京エレクトロンが85.2点、村田製作所が66.6点で、東京エレクトロンが上回る。点数は残業・有休・年収・勤続などの公的データから計算したもの。

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