日本電波工業の働きやすさ

メーカー／電機・電子部品製造業・東京都・従業員501〜1000人・上場（証券コード 6779）

A+

68.5/ 100点

時

14.8 / 20点

身体

19.5 / 20点

金

15.3 / 35点

心

18.9 / 25点

両立

7.8 / 20点

電機・電子部品製造業で 355社中 71位全体で 8,249社中 435位公表データ 6／9項目

総合点は時・身体・金・心の4分野の合計（100点満点）。公表されていない項目は、同じ業種の中央値で仮に計算して「仮」と付けています。

日本電波工業をどう見るか

結論公表データの範囲では、業界の平均的な水準にある会社だ。総合点は電機・電子部品製造業の355社中71位（上位20%）。

強み賃上げ率は年4.23%で、給与がしっかり伸びている。

弱み男性の育休取得率は33.3%で、業界中央値（80%）より低い。

入社前に確認したいこと

公表データから整理した所見。比べる基準は同じ業種の中央値。

平均年収は 701万円（平均年齢43.1歳）。年齢をそろえて30歳に換算すると 約527万円で、業界中央値（531万円）とほぼ同じ。過去約5年の賃上げは 年4.23%。

30歳換算年収＝平均年収 ÷ 1.022^(平均年齢−30)。平均年齢の違う会社を並べて比べるための目安で、個人の年収とは違います。データ：2026年3月期の有価証券報告書。

売上高は4年で1.20倍、従業員数は1.02倍。直近の自己資本比率は41.8%。

決算期	売上高	税引前利益	従業員数
2022年3月期	454億円	49.2億円	662人
2023年3月期	525億円	74.5億円	674人
2024年3月期	503億円	31.3億円	678人
2025年3月期	531億円	29.6億円	674人
2026年3月期	546億円	25.5億円	672人

有価証券報告書「主要な経営指標等の推移」（連結）。従業員数は提出会社単体の数（ない場合は連結）。自己資本比率はつぶれにくさの目安（銀行など金融業はもともと低い）。

直近1年で、臨時報告書などの大きな公式発表はありません（上場企業のみ対象）。

直近1年に金融庁のEDINETへ提出された臨時報告書と公開買付届出書から作成（株主総会の議決結果など毎年の定例は除く）。

出典：職場情報総合サイト（しょくばらぼ）（https://shokuba.mhlw.go.jp）、女性の活躍推進企業データベースの企業公表データを加工して作成。

指標	この会社	同じ業種の中央値	点数の出し方	点数
時（20点満点）				14.8
月の平均残業時間	未公表	14.5時間	同じ業種の中央値14.5時間で仮に計算 20 − 14.5÷20.4×7.3 ＝ 14.8	14.8仮
身体（20点満点）				19.5
有給休暇の取得率	未公表	78%	同じ業種の中央値78%で仮に計算 78×0.25 ＝ 19.5	19.5仮
金（35点満点）				15.3
30歳換算年収	527万円	531万円	(527−400)÷24 ＝ 5.3	5.3
賃上げ率（30歳換算年収の年率）	4.23%	2%	5＋(4.23−2)÷0.4 ＝ 10	10
心（25点満点）				18.9
平均勤続年数	16.5年	16年	(16.5−5)×20÷15 ＝ 15.3	15.3
採用10年前後の継続雇用割合	未公表	65.8%	同じ業種の中央値65.8%で仮に計算 (65.8−30)÷10 ＝ 3.6	3.6仮
両立（20点満点・総合点には含めない）				7.8
男性の育児休業取得率	33.3%	80%	33.3×0.08 ＝ 2.7	2.7
女性管理職比率	4.2%	4.4%	4.2÷5 ＝ 0.8	0.8
男女の賃金差異（男性＝100）	78.8	72.2	(78.8−50)÷40×6 ＝ 4.3	4.3

データの時点：女性の活躍推進企業データベース —、有価証券報告書 2026年3月期。点数の計算方法