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東京海上ホールディングスの働きやすさ

金融・保険/金融・保険業・東京都・従業員1001〜5000人・上場(証券コード 8766)

S
83.1/ 100点
時
16.3 / 20点
身体
18.8 / 20点
金
33.5 / 35点
心
14.5 / 25点
両立
13 / 20点
金融・保険業で 389社中 329位全体で 8,249社中 6,944位公表データ 3/9項目

総合点は時・身体・金・心の4分野の合計(100点満点)。公表されていない項目は、同じ業種の中央値で仮に計算して「仮」と付けています。

東京海上ホールディングスをどう見るか

結論業界の中で給与水準が高い会社だ。総合点は金融・保険業の389社中329位(下位16%)。ただし5分野のうち3分野が未公表で、点数は仮の値に左右される。順位は未公表の少ない会社の後ろにまとめている。

強み30歳換算の年収は約1,135万円で、業界中央値より547万円高い。賃上げ率は年3.41%で、給与がしっかり伸びている。売上は4年で1.51倍、従業員も1.53倍に増えており、採用を広げている局面。

弱み公表データの範囲では、業界より明らかに劣る項目はない。

入社前に確認したいこと

  • 買収・再編の最中にある。配属や待遇が変わる可能性と、買収後の方針を面接で確認したい。
  • 残業時間は未公表。面接では全社平均ではなく、配属予定の部署の月平均残業を聞くこと。会社全体より部署ごとの差のほうが大きい。
  • 有給取得率は未公表。昨年度の平均取得日数を聞けば、休みの取りやすさはおおよそわかる。

公表データから整理した所見。比べる基準は同じ業種の中央値。

東京海上ホールディングスの年収

平均年収は 1,487万円(平均年齢42.4歳)。年齢をそろえて30歳に換算すると 約1,135万円で、業界中央値(588万円)の1.9倍。過去約5年の賃上げは 年3.41%。

30歳換算年収=平均年収 ÷ 1.022^(平均年齢−30)。平均年齢の違う会社を並べて比べるための目安で、個人の年収とは違います。データ:2026年3月期の有価証券報告書。

東京海上ホールディングスの勢い(5年間の推移)

経常収益は4年で1.51倍、従業員数は1.53倍。直近の自己資本比率は24.1%。

決算期経常収益経常利益従業員数
2022年3月期5.86兆円5,674億円877人
2023年3月期6.61兆円4,942億円971人
2024年3月期7.42兆円8,426億円1,117人
2025年3月期8.44兆円1.46兆円1,232人
2026年3月期8.87兆円1.35兆円1,339人

有価証券報告書「主要な経営指標等の推移」(連結)。従業員数は提出会社単体の数(ない場合は連結)。自己資本比率はつぶれにくさの目安(銀行など金融業はもともと低い)。

東京海上ホールディングスの最近の動き

  • 2026/05/20 株式・新株予約権の発行
    当社は、2026年5月20日開催の定時取締役会において、譲渡制限付株式ユニット(以下「RSU」といいます。)による事後交付型株式報酬制度(以下「本制度」といいます。)に基づき、日本国外に所在する当社の子会社役員21名(以下「海外対象者」といいます。)に対し、RSUを付与することを決議しました。 原本
  • 2025/11/20 公開買付け(TOB)の対象
    東京海上ホールディングス株式会社が、この会社の株式の公開買付届出書を提出。 原本

直近1年に金融庁のEDINETへ提出された臨時報告書と公開買付届出書から作成(株主総会の議決結果など毎年の定例は除く)。

点数の内訳と計算の根拠

指標この会社同じ業種の中央値点数の出し方点数
時(20点満点)16.3
月の平均残業時間未公表10.3時間同じ業種の中央値10.3時間で仮に計算
20 − 10.3÷20.4×7.3 = 16.3
16.3仮
身体(20点満点)18.8
有給休暇の取得率未公表75.3%同じ業種の中央値75.3%で仮に計算
75.3×0.25 = 18.8
18.8仮
金(35点満点)33.5
30歳換算年収1,135万円588万円(1,135−400)÷24 = 2525
賃上げ率(30歳換算年収の年率)3.41%2%5+(3.41−2)÷0.4 = 8.58.5
心(25点満点)14.5
平均勤続年数14.8年15年(14.8−5)×20÷15 = 13.113.1
採用10年前後の継続雇用割合未公表44.4%同じ業種の中央値44.4%で仮に計算
(44.4−30)÷10 = 1.4
1.4仮
両立(20点満点・総合点には含めない)13
男性の育児休業取得率未公表100%同じ業種の中央値100%で仮に計算
100×0.08 = 8
8仮
女性管理職比率未公表16.2%同じ業種の中央値16.2%で仮に計算
16.2÷5 = 3.2
3.2仮
男女の賃金差異(男性=100)未公表61.9同じ業種の中央値61.9で仮に計算
(61.9−50)÷40×6 = 1.8
1.8仮

データの時点:女性の活躍推進企業データベース —、有価証券報告書 2026年3月期。点数の計算方法

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  2. 2MS&ADインシュアランスグループホールディングス金融・保険業・東京都83.2S
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  4. 4松井証券金融・保険業・東京都77.2S
  5. 5株式会社みずほフィナンシャルグループ金融・保険業・東京都75.9S
  6. 6日本証券金融金融・保険業・東京都75.8S
  7. 7SOMPOホールディングス金融・保険業・東京都75.7S
  8. 8第一ライフグループ金融・保険業・東京都75.7S
  9. 9大阪信用保証協会金融・保険業・大阪府72.5S-
  10. 10太陽生命保険株式会社金融・保険業・東京都72.4S-

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