日本基礎技術の働きやすさ

建設・不動産／建設業・大阪府・従業員301〜500人・上場（証券コード 1914）

A+

69.1/ 100点

時

12.9 / 20点

身体

17.5 / 20点

金

18 / 35点

心

20.7 / 25点

両立

7 / 20点

建設業で 319社中 38位全体で 8,249社中 374位公表データ 6／9項目

総合点は時・身体・金・心の4分野の合計（100点満点）。公表されていない項目は、同じ業種の中央値で仮に計算して「仮」と付けています。

日本基礎技術をどう見るか

結論公表データの範囲では、業界の平均的な水準にある会社だ。人の定着も良い。総合点は建設業の319社中38位（上位12%）。

強み賃上げ率は年4.79%で、給与がしっかり伸びている。平均勤続は18.4年で、人が定着している。男女の賃金差が業界より小さい（男性100に対し女性77.7）。

弱み男性の育休取得率は33.3%で、業界中央値（69.2%）より低い。女性管理職比率は0.3%で、登用は業界水準より遅れている。

入社前に確認したいこと

公表データから整理した所見。比べる基準は同じ業種の中央値。

平均年収は 799万円（平均年齢43.7歳）。年齢をそろえて30歳に換算すると 約593万円で、業界中央値（603万円）とほぼ同じ。過去約5年の賃上げは 年4.79%。

30歳換算年収＝平均年収 ÷ 1.022^(平均年齢−30)。平均年齢の違う会社を並べて比べるための目安で、個人の年収とは違います。データ：2026年3月期の有価証券報告書。

売上高は4年で1.24倍、従業員数は0.91倍。直近の自己資本比率は64.1%。

有価証券報告書「主要な経営指標等の推移」（連結）。従業員数は提出会社単体の数（ない場合は連結）。自己資本比率はつぶれにくさの目安（銀行など金融業はもともと低い）。

直近1年で、臨時報告書などの大きな公式発表はありません（上場企業のみ対象）。

直近1年に金融庁のEDINETへ提出された臨時報告書と公開買付届出書から作成（株主総会の議決結果など毎年の定例は除く）。

指標	この会社	同じ業種の中央値	点数の出し方	点数
時（20点満点）				12.9
月の平均残業時間	未公表	19.8時間	同じ業種の中央値19.8時間で仮に計算 20 − 19.8÷20.4×7.3 ＝ 12.9	12.9仮
身体（20点満点）				17.5
有給休暇の取得率	未公表	69.8%	同じ業種の中央値69.8%で仮に計算 69.8×0.25 ＝ 17.5	17.5仮
金（35点満点）				18
30歳換算年収	593万円	603万円	(593−400)÷24 ＝ 8	8
賃上げ率（30歳換算年収の年率）	4.79%	2.7%	5＋(4.79−2)÷0.4 ＝ 10	10
心（25点満点）				20.7
平均勤続年数	18.4年	14.1年	(18.4−5)×20÷15 ＝ 17.9	17.9
採用10年前後の継続雇用割合	未公表	57.7%	同じ業種の中央値57.7%で仮に計算 (57.7−30)÷10 ＝ 2.8	2.8仮
両立（20点満点・総合点には含めない）				7
男性の育児休業取得率	33.3%	69.2%	33.3×0.08 ＝ 2.7	2.7
女性管理職比率	0.3%	3.2%	0.3÷5 ＝ 0.1	0.1
男女の賃金差異（男性＝100）	77.7	66.4	(77.7−50)÷40×6 ＝ 4.2	4.2

データの時点：女性の活躍推進企業データベース —、有価証券報告書 2026年3月期。点数の計算方法