大塚ホールディングスとツムラの違い

大塚ホールディングス

大塚ホールディングスは、大塚製薬、大鵬薬品、大塚製薬工場、大塚食品などを束ねる持株会社です。医療用医薬品や輸液などの「⁠医療関連」と、医薬部外品・機能性食品・栄養補助食品などの「⁠ニュートラシューティカルズ関連」を2つのコア事業にしています。2008年に大塚製薬の株式移転で設立されました。

売上の約71%が医療関連事業で、利益率は約26%です。統合失調症などの治療薬「⁠エビリファイ メンテナ」「⁠レキサルティ」、抗悪性腫瘍剤「⁠ロンサーフ」などが主要製品です。

ツムラ

ツムラは、医療用漢方製剤を中心に、医療用・一般用医薬品を製造・販売する会社です。1893年に中将湯本舗 津村順天堂として創業し、婦人薬「⁠中将湯」や浴用剤「⁠バスクリン」をつくっていました。

医薬品事業の単一セグメントで、セグメント別の売上・利益は、この表には載っていません。

この業界の稼ぎ方の基本

• 新薬メーカーは、1つの大型製品が売上の多くを占めることがあり、特許切れ（⁠独占販売期間の終了）が大きなリスクになります。塩野義製薬は「⁠主力製品の特許切れという課題が常に存在する」とし、住友ファーマは北米の2製品が連結売上の55%を占めています。
• 利益率は会社によって大きく違います。中外製薬と塩野義製薬は税引前利益率が約5割と非常に高い一方、武田薬品工業は赤字でした。中外製薬はロシュとの提携、塩野義製薬はHIV治療薬の導出からの収入が支えになっています。
• 多くの会社が海外、特に米国の会社の買収で成長してきました。アステラス製薬、第一三共、小野薬品工業、住友ファーマなどが米国のバイオ企業を買収しています。
• 新薬メーカーとは別に、東和薬品のようなジェネリック医薬品（⁠後発医薬品）のメーカーもあります。毎年の薬価改定と2020年以降の業界の品質問題で、厳しい環境にあるとしています。

会社を見分ける軸

• 利益率は同じ種類の利益で比べる：税引前利益では塩野義製薬約47.8%、中外製薬約47.5%、住友ファーマ約22.1%、大塚ホールディングス約19.0%、小野薬品工業約18.0%、アステラス製薬約17.6%、協和キリン約17.6%、参天製薬約16.3%、第一三共約12.4%で、武田薬品工業は赤字でした。東和薬品は経常利益で約10.3%、エーザイは営業利益で約5.3%です。このほか、ツムラ約20.8%（⁠経常利益）です。
• 強い領域：第一三共はADCなどのがん、エーザイは認知症、参天製薬は眼科、小野薬品工業はオプジーボなどのがん、塩野義製薬は感染症、大塚ホールディングスは統合失調症などの治療薬と機能性食品を柱にしています。
• 親会社や提携先：中外製薬はロシュ、協和キリンはキリンホールディングス、住友ファーマは住友化学が親会社です。武田薬品工業と小野薬品工業は、どちらも大阪・道修町の薬種商から始まりました。

大塚ホールディングス

1. 2008年大塚製薬の株式移転で大塚ホールディングスを設立し、大塚製薬工場を完全子会社にします。
2. 2009年大鵬薬品工業と大塚化学を完全子会社にします。
3. 2010年東京証券取引所市場第一部に上場します。
4. 2013〜2018年米国のアステックス、アバニア、ビステラなどを買収します。

ツムラ

1. 1893年中将湯本舗 津村順天堂を創立します。
2. 1936年株式会社津村順天堂を設立し、中将湯やバスクリンの製造販売を始めます。
3. 1976年医療用漢方製剤が健康保険に採用され、発売します。
4. 1988年社名をツムラに変えます。

大塚ホールディングス

2024〜2028年度の第4次中期経営計画を「⁠創造と成長の5年間」と位置づけ、医療関連とニュートラシューティカルズ関連をコア事業に、3,000億円規模の研究開発投資を続けるとしています。2035年に目指す姿として、「⁠地球環境」「⁠女性の健康」「⁠少子高齢社会」を重点課題に掲げています。

ツムラ

企業使命は「⁠漢方医学と西洋医学の融合により、世界で類のない最高の医療提供に貢献します」です。長期経営ビジョン「⁠TSUMURA VISION “Cho-WA” 2031」を掲げ、中国での事業展開も進めています。