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トーシンホールディングスの働きやすさ

IT・通信/情報通信業・愛知県・従業員300人以下・上場(証券コード 9444)

D
37.4/ 100点
時
14.6 / 20点
身体
19.2 / 20点
金
0 / 35点
心
3.6 / 25点
両立
13.4 / 20点
情報通信業で 928社中 923位全体で 8,249社中 8,224位公表データ 3/9項目

総合点は時・身体・金・心の4分野の合計(100点満点)。公表されていない項目は、同じ業種の中央値で仮に計算して「仮」と付けています。

トーシンホールディングスをどう見るか

結論業界の中では給与水準が低めの会社だ。総合点は情報通信業の928社中923位(下位1%)。ただし社員300人以下の持株会社で、数字は本社の少人数のもの。実際に働くのはグループの事業会社なので、そちらの数字も確かめたい。順位は後ろにまとめている。

強み業界中央値をはっきり上回る項目は、公表データの中にはない。

弱み賃上げ率は年-7.43%で、業界中央値(1.8%)に届いていない。直近の決算は赤字(経常利益)。売上は4年で0.02倍と縮小している。

入社前に確認したいこと

  • 破産・再生手続きに関わる報告がある。事業の継続性を必ず確認したい。
  • 業績に大きく影響する出来事の報告がある。何が起きたかを公式発表で読んでおきたい。
  • 売上が縮小しているので、立て直しの方針と、配属予定の部署が会社の中でどういう位置づけかを確認したい。

公表データから整理した所見。比べる基準は同じ業種の中央値。

トーシンホールディングスの年収

平均年収は 335万円(平均年齢44歳)。年齢をそろえて30歳に換算すると 約247万円で、業界中央値(549万円)の45%。過去約5年の賃上げは 年-7.43%。

30歳換算年収=平均年収 ÷ 1.022^(平均年齢−30)。平均年齢の違う会社を並べて比べるための目安で、個人の年収とは違います。データ:2026年5月期の有価証券報告書。

トーシンホールディングスの勢い(5年間の推移)

売上高は4年で0.02倍、従業員数は1.17倍。直近の自己資本比率は4.0%。

決算期売上高経常利益従業員数
2022年5月期164億円−1.5億円24人
2023年5月期171億円2.8億円22人
2024年5月期175億円−3,200万円18人
2025年5月期178億円7,099万円28人
2026年5月期3.4億円−2.3億円28人

有価証券報告書「主要な経営指標等の推移」(連結)。従業員数は提出会社単体の数(ない場合は連結)。自己資本比率はつぶれにくさの目安(銀行など金融業はもともと低い)。

トーシンホールディングスの最近の動き

  • 2026/05/08 破産・再生手続き
    当社は、令和8年5月8日付けで東京地方裁判所に対し会社更生手続開始の申立てを行いました。 原本
  • 2026/04/06 業績に大きく影響する出来事
    当社は、2026年4月3日、損害賠償等を請求する訴訟を名古屋地方裁判所に提起した。 原本
  • 2025/12/11 業績に大きく影響する出来事
    ①譲渡の理由 経営資源の有効活用および財務体質の強化を図るため売却するものです。 ②譲渡資産の内容 名称:TOSHIN 広小路本町ビル所在:愛知県名古屋市中区栄二丁目4番3号地目:宅地 地積:412.04㎡種類:事務所構造:鉄骨・鉄骨鉄筋コンクリート造陸屋根地… 原本
  • 2025/11/05 代表者の異動
    当社の代表取締役の異動があった。 原本

直近1年に金融庁のEDINETへ提出された臨時報告書と公開買付届出書から作成(株主総会の議決結果など毎年の定例は除く)。

点数の内訳と計算の根拠

指標この会社同じ業種の中央値点数の出し方点数
時(20点満点)14.6
月の平均残業時間未公表15時間同じ業種の中央値15時間で仮に計算
20 − 15÷20.4×7.3 = 14.6
14.6仮
身体(20点満点)19.2
有給休暇の取得率未公表76.6%同じ業種の中央値76.6%で仮に計算
76.6×0.25 = 19.2
19.2仮
金(35点満点)0
30歳換算年収247万円549万円(247−400)÷24 = 00
賃上げ率(30歳換算年収の年率)-7.43%1.8%5+(-7.43−2)÷0.4 = 00
心(25点満点)3.6
平均勤続年数5.8年8年(5.8−5)×20÷15 = 1.11.1
採用10年前後の継続雇用割合未公表55.1%同じ業種の中央値55.1%で仮に計算
(55.1−30)÷10 = 2.5
2.5仮
両立(20点満点・総合点には含めない)13.4
男性の育児休業取得率未公表83.3%同じ業種の中央値83.3%で仮に計算
83.3×0.08 = 6.7
6.7仮
女性管理職比率未公表12.3%同じ業種の中央値12.3%で仮に計算
12.3÷5 = 2.5
2.5仮
男女の賃金差異(男性=100)未公表78.2同じ業種の中央値78.2で仮に計算
(78.2−50)÷40×6 = 4.2
4.2仮

データの時点:女性の活躍推進企業データベース —、有価証券報告書 2026年5月期。点数の計算方法

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  6. 6TKC情報通信業・栃木県76.4S
  7. 7株式会社大塚商会情報通信業・東京都76.1S
  8. 8日本オラクル情報通信業・東京都74.9S
  9. 9AGS株式会社情報通信業・埼玉県73.7S-
  10. 10東宝株式会社情報通信業・東京都72.4S-

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