加賀電子とサンゲツの違い

加賀電子

加賀電子は、半導体や電子部品の販売と、電子機器の受託生産（⁠EMS）を中心とする独立系のエレクトロニクス商社です。パソコンなどの情報機器の販売、CG映像制作、アミューズメント機器なども手がけています。1968年に東京・外神田で設立されました。

売上の約86%が電子部品事業で、半導体・一般電子部品の販売と、EMS（⁠電子機器の受託生産）を行っています。会社は、多品種・小ロット生産をEMSの得意分野に挙げています。

サンゲツ

サンゲツは、壁紙、床材、カーテン・椅子生地などのインテリア商材を企画・販売し、壁紙の製造や内装の設計・施工、門扉・フェンスなどのエクステリアも手がける会社です。1849年に表具師が名古屋で「⁠山月堂」を創業したのが始まりで、1953年に株式会社になりました。

売上の約80%が国内インテリアセグメント（⁠壁装材・床材・ファブリックの販売、空間の設計・施工）で、セグメント利益率は約12%です。

この業界の稼ぎ方の基本

• 専門商社は、特定の分野に軸足を置く商社です。鉄鋼（⁠阪和興業、神鋼商事、岡谷鋼機）、化学品・繊維（⁠長瀬産業、稲畑産業、蝶理）、エレクトロニクス（⁠加賀電子、トーメンデバイス、レスター）、医薬品（⁠スズケン）、エネルギー（⁠岩谷産業、カメイ）、貴金属リサイクル（⁠松田産業）などがあります。
• 売上に対する利益の割合が薄い会社が多くあります。経常利益で比べると、スズケン約1.6%、神鋼商事約1.8%、阪和興業約2.0%で、大きな量を扱って稼ぐ構造です。
• 特定のメーカーとの結びつきが強い会社もあります。神鋼商事は神戸製鋼所グループが議決権の35.9%を持ち仕入れの38.6%が同社から、蝶理は東レの連結子会社、トーメンデバイスは仕入れの82.7%がサムスングループからです。
• 長瀬産業（⁠1832年、京都西陣）、蝶理（⁠1861年、京都西陣）、稲畑産業（⁠1890年、京都）は、いずれも京都の染料や生糸の商いから始まりました。

会社を見分ける軸

• 売買だけか、つくる機能もあるか：長瀬産業は製造機能を注力領域にし、因幡電機産業は自社ブランドの空調部材をつくり、松田産業は貴金属を自社で製錬し、加賀電子はEMS（⁠受託生産）を行っています。自社製品を持つ因幡電機産業の経常利益率は約7.6%で、経常利益を開示するこのグループの会社の中で最も高くなっています。
• 仕入先・親会社との関係：特定のメーカーからの仕入れが多いほど、そのメーカーの戦略や製品の動きに業績が左右されます。
• 何の価格で業績が動くか：松田産業は貴金属価格、トーメンデバイスはメモリ価格、岩谷産業はLPガスの輸入価格、スズケンは国が毎年改定する薬価の影響を受けます。
• 利益はどの事業で出ているか：兼松は売上最大の食料より、ICTソリューションと電子・デバイスで利益の6割強を稼ぎます。売上の大きさと利益の大きさは一致しないことがあります。このほか、サンゲツ約9.8%（⁠経常利益）です。

加賀電子

1. 1968年東京都千代田区外神田で、電子機器・電子部品などの販売を目的に設立します。
2. 1991年電子デバイス部を分社して加賀デバイスを設立します。
3. 1992〜2002年香港、シンガポール、台湾、中国、タイに会社をつくります。
4. 1993年巴商会からアップルコンピュータ社製品の営業部門を譲り受けます。

サンゲツ

1. 1849年表具師が名古屋で「⁠山月堂」を創業します。
2. 1953年個人商店の山月堂を株式会社にします。
3. 1970年社名をサンゲツに変え、名古屋に初のショールームを開きます。
4. 1996年東京証券取引所市場第一部に上場し、米国に子会社を設立します。

加賀電子

「⁠中期経営計画 2027」では、創業60周年の2028年度に「⁠売上高1兆円企業」の実現を見据え、2027年度に売上高8,000億円以上、営業利益360億円以上、ROE12.0%以上を目標にしています。中核事業の拡大に加え、M&Aと新規事業の創出に取り組み、成長投資に300億円超を配分する目安です。ビジョンは「⁠我が国業界No.1企業」です。

サンゲツ

1960年以来の社是「⁠誠実（⁠INTEGRITY）」を「⁠中期経営計画 2029」のスタートに合わせて改めて掲げています。インテリア事業に続く収益の核となる事業を育てることを重要な課題にしています。