アルプスアルパインと日本航空電子工業の違い

アルプスアルパイン

アルプスアルパインは、スイッチやセンサーなどの電子部品と、インフォテインメントやサウンドなどの車載機器をつくる会社です。1948年に東京都大田区で片岡電気として設立され、1964年にアルプス電気に社名を変えました。アルパインは、米国モトローラ社との合弁会社から生まれたグループ会社です。

売上の約56%がモビリティ事業（⁠車載モジュール、インフォテインメント、ディスプレイ、サウンドなど）ですが、利益率は約3%です。

日本航空電子工業

日本航空電子工業は、スマートフォン、自動車、産業機器などに使われるコネクタと、航空・宇宙用の電子機器をつくる会社です。1953年に設立され、航空機用電子機器の修理から始まり、1955年にコネクタの製造を始めました。

売上の約88%がコネクタ事業（⁠携帯機器向け、自動車向け、産機・インフラ向けなど）で、セグメント利益率は約6.0%です。

この業界の稼ぎ方の基本

• 電子部品メーカーは、電子機器や自動車のメーカー（⁠セットメーカー）に部品や素材を売って稼ぎます。太陽誘電やホシデンは、セットメーカーの生産計画の変動や値下げ要請の影響を受けることをリスクに挙げています。
• 同じ「⁠電子部品」でも、利益の源泉は会社ごとに違います。村田製作所はコンデンサなどのコンポーネント（⁠利益率約27%）、TDKはリチウムイオン電池などのエナジー応用製品（⁠約18%）、日東電工は光学フィルムなどのオプトロニクス（⁠約29%）、ミネベアミツミは祖業のベアリングを含むプレシジョンテクノロジーズ（⁠約22%）で稼いでいます。
• 税引前利益を開示する会社で売上に対する割合を比べると、日東電工約18.0%、村田製作所約16.9%、TDK約11.1%、ニデック約8.9%、京セラ約8.2%、ミネベアミツミ約8.0%です。
• 多くの会社がAI関連の需要を成長の軸にしています。TDKは「⁠AIエコシステム市場」、太陽誘電はAIサーバー向けの電子部品、ニデックはAIサーバー向けの水冷モジュールを挙げています。

会社を見分ける軸

• 利益率：、ヒロセ電機約22.1%（⁠税引前利益）、浜松ホトニクス約8.9%（⁠経常利益）、日本航空電子工業約3.6%（⁠経常利益）です。
• 何を売っているか：部品（⁠村田製作所、TDK、太陽誘電、ホシデン）、素材（⁠日東電工）、モーター（⁠ニデック、ミネベアミツミ）、製品や装置まで持つ会社（⁠京セラ、アルプスアルパイン、東京エレクトロン）で、会社の性格が変わります。
• 最も稼ぐ事業はどこか：売上の大きい事業と利益の大きい事業が一致しない会社が多くあります。アルプスアルパインは売上最大の車載機器より、スイッチなどのコンポーネントが利益の柱です。
• 京都の会社：京セラ、村田製作所、ニデックは、いずれも京都で創業した会社です。

アルプスアルパイン

1. 1948年東京都大田区で片岡電気を設立します。
2. 1964年社名をアルプス電気に変えます。
3. 1967〜1978年米国モトローラ社との合弁でアルプス・モートローラを設立し、その後全株式を譲り受けてアルパインに社名を変えます。
4. 1976〜1995年米国、ドイツ、シンガポール、韓国、マレーシア、台湾、中国などに会社をつくります。

日本航空電子工業

1. 1953年日本航空エレクトロニクスとして設立し、社名を日本航空電子工業に変えます。
2. 1954年航空機用電子機器の修理・オーバーホールを始めます。
3. 1955年コネクタの製造を始めます。
4. 1971年慣性航法装置の製造を始めます。

アルプスアルパイン

ビジョン2035「⁠人の感性に寄り添うテクノロジーで未来をつくる」を掲げ、中期経営計画2027では、モビリティ事業の収益改善を最重要テーマに、不採算製品からの撤退や生産拠点の再編を進めるとしています。センサー領域を次の主力事業として仕込み、2027年3月期にPBR1倍以上、2028年3月期にROE10%の達成を目指しています。

日本航空電子工業

企業理念は『⁠開拓・創造・実践』、グローバルスローガンは“Technology to Inspire Innovation”です。自動車の電装化、データセンターの光化・高速伝送化、ロケット・衛星開発の官民連携などを事業機会と見ています。