KADOKAWAと東映アニメーションの違い

KADOKAWA

KADOKAWAは、書籍・電子書籍などの出版、アニメ・実写映像、ゲーム（⁠フロム・ソフトウェア、スパイク・チュンソフトなど）、動画コミュニティサービス（⁠ドワンゴ）、教育・EdTechなどの事業を持つ会社です。2014年にKADOKAWAとドワンゴが経営統合してできました。

売上の約57%が出版・IP創出事業（⁠書籍・電子書籍・雑誌）で、セグメント利益率は約2.6%です。

東映アニメーション

東映アニメーションは、「⁠ドラゴンボール」「⁠ワンピース」「⁠プリキュア」などのアニメを企画・製作し、放映権やキャラクターの使用権（⁠版権）を国内外に販売する会社です。1948年に日本動画として設立され、1956年に東映に買収されて東映動画になりました。

売上の約55%が版権事業（⁠キャラクターの使用を許諾してロイヤリティを得る）で、セグメント利益率は約55%です。

この業界の稼ぎ方の基本

• このグループには、テーマパーク（⁠オリエンタルランド）、映画・演劇（⁠東宝、東映、松竹）、キャラクター（⁠サンリオ）、出版・アニメ・ゲーム（⁠KADOKAWA）、旅行（⁠HIS）、エンタメ商品の卸売（⁠ハピネット）、会員制リゾート（⁠リゾートトラスト）、寮とホテル（⁠共立メンテナンス）と、形の違うレジャー・エンタメの会社が並んでいます。
• 映画・演劇の会社は、不動産を持ち、不動産事業が利益の大きな柱になっていることがあります（⁠東宝、松竹）。

会社を見分ける軸

• 利益率（⁠すべて経常利益）：サンリオ約40.9%、オリエンタルランド約24.1%、東映約23.5%、東宝約19.4%、リゾートトラスト約11.1%、共立メンテナンス約9.5%、松竹約6.5%、KADOKAWA約4.1%、ハピネット約3.6%、エイチ・アイ・エス約3.1%です。このほか、ANYCOLOR約36.3%（⁠経常利益）、東映アニメーション約35.7%（⁠経常利益）、エイベックス約3.0%（⁠経常利益）です。
• IP（⁠キャラクター・作品）を持つかどうか：サンリオは商品化権のライセンス、東宝はIP・アニメ事業、東映はアニメと作品のマルチユースで稼いでいます。卸売のハピネットや旅行のHISは利益率が低めです。

KADOKAWA

1. 2014年KADOKAWAとドワンゴが経営統合し、KADOKAWA・DWANGOを設立します。
2. 2015年社名をカドカワに変えます。
3. 2019年子会社KADOKAWAの事業を承継し、社名をKADOKAWAに変えます。
4. 2022年東京証券取引所プライム市場に移ります。

東映アニメーション

1. 1948年日本動画として設立し、アニメ製作を始めます。
2. 1956年東映が買収し、東映動画になります。
3. 1958年初の劇場長編アニメ「⁠白蛇伝」が完成します。
4. 1986年テレビアニメ「⁠ドラゴンボール」の放映が始まります。

KADOKAWA

コーポレートミッションは「⁠世界の才能と、感動をつなぐ、クリエイティブプラットフォーマーへ」です。2026年5月に公表した中期経営計画で、2032年3月期に売上高4,000億円（⁠うち海外1,000億円）、営業利益380億円を目指しています。

東映アニメーション

経営理念は「⁠世界の子どもたちと人々に『⁠夢』と『⁠希望』を届ける“創発企業”となる。」です。中期経営計画「⁠VISION2030」で2031年3月期に売上高2,000億円、営業利益500億円を、10年後に売上高5,000億円規模を目指し、大泉スタジオを中心に製作能力を約1.5倍に広げるとしています。