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BIPROGYの働きやすさ

IT・通信/情報通信業・東京都・従業員1001〜5000人・上場(証券コード 8056)

A+
69.8/ 100点
時
14.6 / 20点
身体
19.2 / 20点
金
13.5 / 35点
心
22.5 / 25点
両立
12.5 / 20点
情報通信業で 928社中 19位全体で 8,249社中 318位公表データ 6/9項目

総合点は時・身体・金・心の4分野の合計(100点満点)。公表されていない項目は、同じ業種の中央値で仮に計算して「仮」と付けています。

BIPROGYをどう見るか

結論業界の中で給与水準が高い会社だ。人の定着も良い。総合点は情報通信業の928社中19位(上位3%)。

強み平均勤続は20.4年で、人が定着している。売上は4年で1.37倍に伸びている。30歳換算の年収は約621万円で、業界中央値より72万円高い。

弱み男性の育休取得率は68.1%で、業界中央値(83.3%)より低い。

入社前に確認したいこと

  • 最近、会社を買収している。買収の狙いと、自分の仕事への影響を面接で聞くと話が深まる。
  • 残業時間は未公表。面接では全社平均ではなく、配属予定の部署の月平均残業を聞くこと。会社全体より部署ごとの差のほうが大きい。
  • 有給取得率は未公表。昨年度の平均取得日数を聞けば、休みの取りやすさはおおよそわかる。

公表データから整理した所見。比べる基準は同じ業種の中央値。

BIPROGYの年収

平均年収は 885万円(平均年齢46.3歳)。年齢をそろえて30歳に換算すると 約621万円で、業界中央値(549万円)とほぼ同じ。過去約5年の賃上げは 年1.73%。

30歳換算年収=平均年収 ÷ 1.022^(平均年齢−30)。平均年齢の違う会社を並べて比べるための目安で、個人の年収とは違います。データ:2026年3月期の有価証券報告書。

BIPROGYの勢い(5年間の推移)

売上高は4年で1.37倍、従業員数は0.98倍。直近の自己資本比率は47.0%。

決算期売上高税引前利益従業員数
2022年3月期3,176億円296億円4,451人
2023年3月期3,399億円300億円4,442人
2024年3月期3,701億円342億円4,424人
2025年3月期4,040億円388億円4,254人
2026年3月期4,337億円438億円4,359人

有価証券報告書「主要な経営指標等の推移」(連結)。従業員数は提出会社単体の数(ない場合は連結)。自己資本比率はつぶれにくさの目安(銀行など金融業はもともと低い)。

BIPROGYの最近の動き

  • 2026/06/24 株式・新株予約権の発行
    当社は、2026年6月24日(以下「本割当決議日」といいます。)開催の取締役会において、譲渡制限付株式報酬制度(以下「本制度」といいます。)に基づき、当社の業務執行取締役及び取締役を兼務しない執行役員(以下「対象役員」といいます。)並びに当社子会社の業務執行取締役及び取締役を兼務しない執行役員(以下… 原本
  • 2025/12/19 親会社・主要な子会社の異動
    2025年12月18日開催の取締役会において、特定子会社の異動について決議を行いました。 原本
  • 2025/12/01 子会社の取得
    当社は、2025年11月28日開催の取締役会において、Yosemite1株式会社(以下「Yosemite1」といいます。)及びその完全子会社であるカタリナマーケティングジャパン株式会社(以下「CMJ社」といいます。)の間で行われるCMJ社を吸収合併消滅会社としYosemite1を吸収合併存続会社とす… 原本

直近1年に金融庁のEDINETへ提出された臨時報告書と公開買付届出書から作成(株主総会の議決結果など毎年の定例は除く)。

BIPROGYの認定・公表事案

健康経営優良法人2026(大規模法人部門)

くるみん(子育て支援)・えるぼし(女性活躍)・ユースエール(若者の採用・育成)は厚生労働省、健康経営優良法人は経済産業省の制度です。

点数の内訳と計算の根拠

指標この会社同じ業種の中央値点数の出し方点数
時(20点満点)14.6
月の平均残業時間未公表15時間同じ業種の中央値15時間で仮に計算
20 − 15÷20.4×7.3 = 14.6
14.6仮
身体(20点満点)19.2
有給休暇の取得率未公表76.6%同じ業種の中央値76.6%で仮に計算
76.6×0.25 = 19.2
19.2仮
金(35点満点)13.5
30歳換算年収621万円549万円(621−400)÷24 = 9.29.2
賃上げ率(30歳換算年収の年率)1.73%1.8%5+(1.73−2)÷0.4 = 4.34.3
心(25点満点)22.5
平均勤続年数20.4年8年(20.4−5)×20÷15 = 2020
採用10年前後の継続雇用割合未公表55.1%同じ業種の中央値55.1%で仮に計算
(55.1−30)÷10 = 2.5
2.5仮
両立(20点満点・総合点には含めない)12.5
男性の育児休業取得率68.1%83.3%68.1×0.08 = 5.45.4
女性管理職比率13.7%12.3%13.7÷5 = 2.72.7
男女の賃金差異(男性=100)79.378.2(79.3−50)÷40×6 = 4.44.4

データの時点:女性の活躍推進企業データベース —、有価証券報告書 2026年3月期。点数の計算方法

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  4. 4株式会社野村総合研究所情報通信業・東京都78S
  5. 5KDDI株式会社情報通信業・東京都77.3S
  6. 6TKC情報通信業・栃木県76.4S
  7. 7株式会社大塚商会情報通信業・東京都76.1S
  8. 8日本オラクル情報通信業・東京都74.9S
  9. 9AGS株式会社情報通信業・埼玉県73.7S-
  10. 10東宝株式会社情報通信業・東京都72.4S-

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