ITサービス・販売3社を比較【2026年】
野村総合研究所・大塚商会・キヤノンマーケティングジャパンを、年収・残業・有給・業績と、それぞれの稼ぎ方で比べました。
ひと目でわかる違い
- 30歳換算年収が最も高いのは野村総合研究所（約1,079万円）。
- 残業が最も少ないのはキヤノンマーケティングジャパン（月11.4時間）。
- 売上の伸びが最も大きいのは大塚商会（1.55倍）。
数字で比べる
| 野村総合研究所 | 大塚商会 | キヤノンマーケティングジャパン |
|---|
| 働きやすさの点数 | 78点（S） | 76点（S） | 65.5点（A） |
| 平均年収 | 1,333万円（39.7歳） | 1,028万円（42歳） | 849万円（48.4歳） |
| 30歳換算年収 | 約1,079万円 | 約792万円 | 約569万円 |
| 月の平均残業 | 未公表 | 14.3時間 | 11.4時間 |
| 有給取得率 | 未公表 | 未公表 | 未公表 |
| 平均勤続年数 | 12.8年 | 16.2年 | 21年 |
| 売上高 | 8,147億円 | 1.32兆円 | 6,798億円 |
| 売上に対する利益の割合 | 7.2%（税引前利益） | 6.9%（経常利益） | 8.8%（経常利益） |
| 売上の4年の伸び | 1.33倍 | 1.55倍 | 1.23倍 |
| 従業員数（単体） | 7,982人 | 8,287人 | 4,563人 |
点数・年収・残業・有休・勤続は女性の活躍推進企業データベースと有価証券報告書、売上・利益・従業員数は有価証券報告書（EDINET）から。30歳換算年収は平均年齢の違う会社を比べるための目安（平均年収÷1.022^(平均年齢−30)）。持株会社は本社の少人数の数字なので、事業会社と並べるときは注意。
各社はどんな会社か（点数順）
野村総合研究所（NRI）は、日本で最初の民間の総合シンクタンクと、野村證券のシステムをつくってきたコンピューター会社が1988年に合併してできた会社です。調査・コンサルティングと、金融機関や流通業などの大規模システムの開発・運用の両方を手がけています。
いまの状況：2023年に発表した「NRI Group Vision 2030」で、2030年に目指す姿を「経営とテクノロジーの融合で時代を先駆け、DXの先にある豊かさを洞察し、デジタル社会資本で世界をダイナミックに変革する存在へ」としています。
大塚商会は、企業にパソコンなどのハードウエアやソフトウエアを売り、ネットワーク構築からシステム導入後の保守・サポート、オフィス用品の通信販売（たのめーる）まで手がける会社です。1961年に複写機の販売から始まりました。
いまの状況：「リアル」「Web」「センター」の3つのお客様接点を整え、リアルとWebを融合したソリューションで「オフィスまるごと」任せてもらえるパートナーを目指しています。
キヤノンマーケティングジャパン（キヤノンMJ）は、キヤノン製品の日本国内での販売・サービス・マーケティングを担う会社です。独自事業として、ITソリューション、半導体製造関連装置などの産業機器、医療情報システムなどのヘルスケアも手がけています。
いまの状況：2024年1月に「未来マーケティング企業」を宣言し、パーパス「想いと技術をつなぎ、想像を超える未来を切り拓く」を公表しました。
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