アルプスアルパインと浜松ホトニクスの違い

アルプスアルパイン

アルプスアルパインは、スイッチやセンサーなどの電子部品と、インフォテインメントやサウンドなどの車載機器をつくる会社です。1948年に東京都大田区で片岡電気として設立され、1964年にアルプス電気に社名を変えました。アルパインは、米国モトローラ社との合弁会社から生まれたグループ会社です。

売上の約56%がモビリティ事業（⁠車載モジュール、インフォテインメント、ディスプレイ、サウンドなど）ですが、利益率は約3%です。

浜松ホトニクス

浜松ホトニクスは、光電子増倍管、光半導体素子、画像処理・計測装置、レーザ装置などの光関連製品をつくる会社です。1948年に堀内平八郎が浜松市で東海電子研究所を設立し、電子管の製造・販売から始まりました。

売上の約39%が光半導体事業で、セグメント利益率は約16%です。

この業界の稼ぎ方の基本

• 電子部品メーカーは、電子機器や自動車のメーカー（⁠セットメーカー）に部品や素材を売って稼ぎます。太陽誘電やホシデンは、セットメーカーの生産計画の変動や値下げ要請の影響を受けることをリスクに挙げています。
• 同じ「⁠電子部品」でも、利益の源泉は会社ごとに違います。村田製作所はコンデンサなどのコンポーネント（⁠利益率約27%）、TDKはリチウムイオン電池などのエナジー応用製品（⁠約18%）、日東電工は光学フィルムなどのオプトロニクス（⁠約29%）、ミネベアミツミは祖業のベアリングを含むプレシジョンテクノロジーズ（⁠約22%）で稼いでいます。
• 税引前利益を開示する会社で売上に対する割合を比べると、日東電工約18.0%、村田製作所約16.9%、TDK約11.1%、ニデック約8.9%、京セラ約8.2%、ミネベアミツミ約8.0%です。
• 多くの会社がAI関連の需要を成長の軸にしています。TDKは「⁠AIエコシステム市場」、太陽誘電はAIサーバー向けの電子部品、ニデックはAIサーバー向けの水冷モジュールを挙げています。

会社を見分ける軸

• 利益率：、ヒロセ電機約22.1%（⁠税引前利益）、浜松ホトニクス約8.9%（⁠経常利益）、日本航空電子工業約3.6%（⁠経常利益）です。
• 何を売っているか：部品（⁠村田製作所、TDK、太陽誘電、ホシデン）、素材（⁠日東電工）、モーター（⁠ニデック、ミネベアミツミ）、製品や装置まで持つ会社（⁠京セラ、アルプスアルパイン、東京エレクトロン）で、会社の性格が変わります。
• 最も稼ぐ事業はどこか：売上の大きい事業と利益の大きい事業が一致しない会社が多くあります。アルプスアルパインは売上最大の車載機器より、スイッチなどのコンポーネントが利益の柱です。
• 京都の会社：京セラ、村田製作所、ニデックは、いずれも京都で創業した会社です。

アルプスアルパイン

1. 1948年東京都大田区で片岡電気を設立します。
2. 1964年社名をアルプス電気に変えます。
3. 1967〜1978年米国モトローラ社との合弁でアルプス・モートローラを設立し、その後全株式を譲り受けてアルパインに社名を変えます。
4. 1976〜1995年米国、ドイツ、シンガポール、韓国、マレーシア、台湾、中国などに会社をつくります。

浜松ホトニクス

1. 1948年堀内平八郎が浜松市に東海電子研究所を設立します。
2. 1953年浜松テレビを設立し、業務を引き継ぎます。
3. 1966年ニューヨーク市に駐在員事務所を設けます。
4. 1983年社名を浜松ホトニクスに変えます。

アルプスアルパイン

ビジョン2035「⁠人の感性に寄り添うテクノロジーで未来をつくる」を掲げ、中期経営計画2027では、モビリティ事業の収益改善を最重要テーマに、不採算製品からの撤退や生産拠点の再編を進めるとしています。センサー領域を次の主力事業として仕込み、2027年3月期にPBR1倍以上、2028年3月期にROE10%の達成を目指しています。

浜松ホトニクス

光技術により人類、社会、環境に貢献することを掲げています。デバイス技術の革新に注力し、高付加価値のモジュールやシステム製品の事業領域を広げるとともに、中央研究所の研究成果で光の新規市場をつくる取り組みを強化しています。