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大林組の面接対策

10分で読める企業研究。有価証券報告書と公的データから、大林組の面接の前に押さえておきたいことを1ページにまとめました。

1. 大林組はどんな会社か

大林組は、大阪で生まれた大手ゼネコン(⁠総合建設会社)です。ビルや土木構造物の建設に加え、不動産事業、PFI(⁠公共施設の民間運営)、再生可能エネルギー事業も手がけています。北米や東南アジアでの建設事業も大きな柱です。

いまの状況:「⁠中期経営計画2022」とその追補で、「⁠建設事業の基盤の強化と深化」「⁠技術とビジネスのイノベーション」「⁠持続的成長のための事業ポートフォリオの拡充」の3つに取り組んでいます。

転機:1970〜2000年代 インドネシア、タイ、台湾、シンガポール、アメリカ、ベトナムに現地法人をつくり、海外事業を広げます/2012〜2020年 再生可能エネルギーの会社を設立し、不動産会社の買収や、大林道路の完全子会社化を進めます。

2. 面接で使える数字

項目数字比べると
売上高2.59兆円建設業の上場156社中4位。
売上に対する経常利益の割合7.9%業界中央値7.5%並み。
売上の4年の伸び1.34倍業界中央値は1.28倍。
従業員数(⁠単体)9,472人4年で1.05倍。
30歳換算年収約954万円業界中央値は約603万円。
月の平均残業32.1時間業界中央値は19.8時間。

売上・利益は有価証券報告書、年収・残業は公的データ(⁠詳しくは大林組の企業ページ)。

3. 押さえておきたいこと

  • 2024年10月に、リニア中央新幹線のトンネル工事現場で起きた労働災害について、社員が労働基準監督署に事実と異なる説明をしていました。2026年3月に会社と社員2名が罰金の略式命令を受けています。
  • 社員約1.8万人のうち、国内建築が約8,400人、海外建築が約3,700人、国内土木が約3,500人です。北米ではウェブコー、ケナイダンなどの建設会社を傘下に持っています。
  • 平均年収は約1,239万円と高い一方、月の平均残業は約32時間と、大手ゼネコンの中でも多い水準です。建設以外に不動産、PFI、再生可能エネルギー(⁠太陽光・風力・バイオマス・地熱)の事業を持ちます。

4. 聞かれる質問の材料

一言でいうと

株式会社大林組は、建設担当企業としてPFI事業に関与するのみならず、事業主体となるこれらの特別目的会社に対して適切な範囲で投融資を主力とする会社。上場156社の中で売上4位の大手。稼ぎ方は「⁠発注者から工事を請け負う受注型」。

同業との違い(⁠規模の近い3社と比べて)

大林組住友林業鹿島建設大成建設
売上高2.59兆円2.27兆円3.07兆円2.09兆円
利益率7.9%7.7%7.8%9.4%
4年の売上の伸び1.34倍1.64倍1.47倍1.35倍
30歳換算年収954万円718万円976万円911万円
月の残業32.1時間13.9時間未公表29.7時間

求める人物像

3 人材マネジメント当社グループは、事業に関わるすべての人を大切にすることを企業理念に掲げており、多様性を受け入れ相互に尊重し合える企業(⁠組織)風土をこれからも変わらない当社グループの守るべきDNAと捉えている。この企業風土の下、仕事を通じた成長機会の提供や働きがいのある職場をつくり、働く人のエンゲージメントを向上させることを目指し、「⁠大林グループ人材マネジメント方針」を定めている。出典:有価証券報告書「⁠人材の育成に関する方針」

有価証券報告書でくり返し使われている言葉:成長・現場・安全・デジタル・自律

会社自身が挙げているリスク

大規模自然災害・感染症、気候変動、従業員の長時間労働、サプライチェーンにおける人権問題。

出典:有価証券報告書「⁠事業等のリスク」の見出し

どの事業に人がいるか

  • 国内建築事業:8,373人(⁠48%)
  • 海外建築事業:3,662人(⁠21%)
  • 国内土木事業:3,539人(⁠20%)
  • 海外土木事業:1,601人(⁠9%)
  • 不動産事業:331人(⁠2%)
出典:有価証券報告書「⁠従業員の状況」(⁠連結)

よく聞かれる質問と答えの材料

当社の課題は
会社自身は「⁠大規模自然災害・感染症」「⁠気候変動」「⁠従業員の長時間労働」をリスクに挙げている。

5. 逆質問の例

  • 「⁠中期経営計画2022」を進めるうえで、配属予定の部署ではどんな取り組みが始まっていますか。
  • 2026年7月の代表者の異動について、現場の仕事にはどんな影響がありましたか。
  • 配属予定の部署の、繁忙期と通常期の残業時間はどれくらいですか。
  • 有価証券報告書で「⁠大規模自然災害・感染症」をリスクに挙げていますが、配属予定の部署ではどう備えていますか。

同業他社との違い