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JDSCの働きやすさ

IT・通信/情報通信業・東京都・従業員300人以下・上場(証券コード 4418)

B
59.8/ 100点
時
14.6 / 20点
身体
19.2 / 20点
金
23.5 / 35点
心
2.5 / 25点
両立
12.9 / 20点
情報通信業で 928社中 135位全体で 8,249社中 2,126位公表データ 5/9項目

総合点は時・身体・金・心の4分野の合計(100点満点)。公表されていない項目は、同じ業種の中央値で仮に計算して「仮」と付けています。

JDSCをどう見るか

結論業界の中で給与水準が高い会社だ。総合点は情報通信業の928社中135位(上位15%)。

強み30歳換算の年収は約857万円で、業界中央値より308万円高い。女性管理職比率は14.9%で、業界内では高い部類。

弱み男女の賃金差が業界より大きい(男性100に対し女性70.3)。平均勤続は1.4年で、業界中央値(8年)より短い。

入社前に確認したいこと

  • 定着が弱めなので、辞めた人がなぜ辞めたのかを、口コミや面接の逆質問で探っておきたい。
  • 残業時間は未公表。面接では全社平均ではなく、配属予定の部署の月平均残業を聞くこと。会社全体より部署ごとの差のほうが大きい。
  • 有給取得率は未公表。昨年度の平均取得日数を聞けば、休みの取りやすさはおおよそわかる。

公表データから整理した所見。比べる基準は同じ業種の中央値。

JDSCの年収

平均年収は 1,011万円(平均年齢37.6歳)。年齢をそろえて30歳に換算すると 約857万円で、業界中央値(549万円)の1.6倍。

30歳換算年収=平均年収 ÷ 1.022^(平均年齢−30)。平均年齢の違う会社を並べて比べるための目安で、個人の年収とは違います。データ:2026年6月期の有価証券報告書。

JDSCの勢い(5年間の推移)

従業員数は2.97倍。直近の自己資本比率は62.1%。

決算期売上高経常利益従業員数
2022年6月期——74人
2023年6月期19.4億円2,439万円58人
2024年6月期165億円−1,218万円90人
2025年6月期231億円5.2億円124人
2026年6月期228億円8.5億円220人

有価証券報告書「主要な経営指標等の推移」(連結)。従業員数は提出会社単体の数(ない場合は連結)。自己資本比率はつぶれにくさの目安(銀行など金融業はもともと低い)。

JDSCの最近の動き

  • 2026/08/26 株式・新株予約権の発行
    当社は、2026年8月25日開催の取締役会の決議において、会社法第236条、第238条及び第240条に基づき、当社の取締役に対して発行する新株予約権の募集事項を決定し、当該新株予約権を引き受ける者の募集をすることにつき決議いたしました。 原本
  • 2026/08/17 親会社・主要な子会社の異動
    当社は、2026年8月14日開催の臨時取締役会において、当社の連結子会社であるメールカスタマーセンター株式会社の株式を譲渡することを決議いたしました。これにより、当社の特定子会社の異動及び当社グループの財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に著しい影響を与える事象が発生する見込みとなりました。 原本
  • 2025/11/07 主要株主の異動
    当社は、2025年10月20日開催の取締役会において、ソフトバンク株式会社を割当先とする第三者割当による新株式の発行(以下「本第三者割当」といいます。)に関して決議しておりましたが、2025年11月7日に、本第三者割当に係る払込みが完了したことに伴い、当社の主要株主に異動がありました。 原本

直近1年に金融庁のEDINETへ提出された臨時報告書と公開買付届出書から作成(株主総会の議決結果など毎年の定例は除く)。

JDSCの認定・公表事案

えるぼし(3段階目)

くるみん(子育て支援)・えるぼし(女性活躍)・ユースエール(若者の採用・育成)は厚生労働省、健康経営優良法人は経済産業省の制度です。

点数の内訳と計算の根拠

指標この会社同じ業種の中央値点数の出し方点数
時(20点満点)14.6
月の平均残業時間未公表15時間同じ業種の中央値15時間で仮に計算
20 − 15÷20.4×7.3 = 14.6
14.6仮
身体(20点満点)19.2
有給休暇の取得率未公表76.6%同じ業種の中央値76.6%で仮に計算
76.6×0.25 = 19.2
19.2仮
金(35点満点)23.5
30歳換算年収857万円549万円(857−400)÷24 = 1919
賃上げ率(30歳換算年収の年率)未公表1.8%同じ業種の中央値1.8%で仮に計算
5+(1.8−2)÷0.4 = 4.5
4.5仮
心(25点満点)2.5
平均勤続年数1.4年8年(1.4−5)×20÷15 = 00
採用10年前後の継続雇用割合未公表55.1%同じ業種の中央値55.1%で仮に計算
(55.1−30)÷10 = 2.5
2.5仮
両立(20点満点・総合点には含めない)12.9
男性の育児休業取得率85.7%83.3%85.7×0.08 = 6.96.9
女性管理職比率14.9%12.3%14.9÷5 = 33
男女の賃金差異(男性=100)70.378.2(70.3−50)÷40×6 = 33

データの時点:女性の活躍推進企業データベース —、有価証券報告書 2026年6月期。点数の計算方法

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  4. 4株式会社野村総合研究所情報通信業・東京都78S
  5. 5KDDI株式会社情報通信業・東京都77.3S
  6. 6TKC情報通信業・栃木県76.4S
  7. 7株式会社大塚商会情報通信業・東京都76.1S
  8. 8日本オラクル情報通信業・東京都74.9S
  9. 9AGS株式会社情報通信業・埼玉県73.7S-
  10. 10東宝株式会社情報通信業・東京都72.4S-

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