日本テレビホールディングスの働きやすさ

IT・通信／情報通信業・東京都・従業員300人以下・上場（証券コード 9404）

75/ 100点

時

14.6 / 20点

身体

19.2 / 20点

金

22.7 / 35点

心

18.5 / 25点

両立

13.4 / 20点

情報通信業で 928社中 692位全体で 8,249社中 6,966位公表データ 3／9項目

総合点は時・身体・金・心の4分野の合計（100点満点）。公表されていない項目は、同じ業種の中央値で仮に計算して「仮」と付けています。

日本テレビホールディングスをどう見るか

結論業界の中で給与水準が高い会社だ。人の定着も良い。総合点は情報通信業の928社中692位（下位26%）。ただし社員300人以下の持株会社で、数字は本社の少人数のもの。実際に働くのはグループの事業会社なので、そちらの数字も確かめたい。順位は後ろにまとめている。

強み30歳換算の年収は約933万円で、業界中央値より384万円高い。平均勤続は17年で、人が定着している。

弱み賃上げ率は年0.19%で、業界中央値（1.8%）に届いていない。

入社前に確認したいこと

公表データから整理した所見。比べる基準は同じ業種の中央値。

平均年収は 1,398万円（平均年齢48.6歳）。年齢をそろえて30歳に換算すると 約933万円で、業界中央値（549万円）の1.7倍。過去約5年の賃上げは 年0.19%。

30歳換算年収＝平均年収 ÷ 1.022^(平均年齢−30)。平均年齢の違う会社を並べて比べるための目安で、個人の年収とは違います。データ：2026年3月期の有価証券報告書。

売上高は4年で1.19倍、従業員数は1.18倍。直近の自己資本比率は77.6%。

有価証券報告書「主要な経営指標等の推移」（連結）。従業員数は提出会社単体の数（ない場合は連結）。自己資本比率はつぶれにくさの目安（銀行など金融業はもともと低い）。

2026/06/29　業績に大きく影響する出来事
当社の連結子会社１社から2026年６月29日に配当金20,000百万円を受領いたしました。原本
2026/03/19　親会社・主要な子会社の異動
当社は、2026年３月19日、当社の持分法適用関連会社であるKANAMEL株式会社（以下、KANAMEL）の株式を追加取得し、連結子会社化することを決定いたしました。これにより、KANAMELは当社の特定子会社に該当することになる。原本

直近1年に金融庁のEDINETへ提出された臨時報告書と公開買付届出書から作成（株主総会の議決結果など毎年の定例は除く）。

指標	この会社	同じ業種の中央値	点数の出し方	点数
時（20点満点）				14.6
月の平均残業時間	未公表	15時間	同じ業種の中央値15時間で仮に計算 20 − 15÷20.4×7.3 ＝ 14.6	14.6仮
身体（20点満点）				19.2
有給休暇の取得率	未公表	76.6%	同じ業種の中央値76.6%で仮に計算 76.6×0.25 ＝ 19.2	19.2仮
金（35点満点）				22.7
30歳換算年収	933万円	549万円	(933−400)÷24 ＝ 22.2	22.2
賃上げ率（30歳換算年収の年率）	0.19%	1.8%	5＋(0.19−2)÷0.4 ＝ 0.5	0.5
心（25点満点）				18.5
平均勤続年数	17年	8年	(17−5)×20÷15 ＝ 16	16
採用10年前後の継続雇用割合	未公表	55.1%	同じ業種の中央値55.1%で仮に計算 (55.1−30)÷10 ＝ 2.5	2.5仮
両立（20点満点・総合点には含めない）				13.4
男性の育児休業取得率	未公表	83.3%	同じ業種の中央値83.3%で仮に計算 83.3×0.08 ＝ 6.7	6.7仮
女性管理職比率	未公表	12.3%	同じ業種の中央値12.3%で仮に計算 12.3÷5 ＝ 2.5	2.5仮
男女の賃金差異（男性＝100）	未公表	78.2	同じ業種の中央値78.2で仮に計算 (78.2−50)÷40×6 ＝ 4.2	4.2仮

データの時点：女性の活躍推進企業データベース —、有価証券報告書 2026年3月期。点数の計算方法