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EduLabの働きやすさ

IT・通信/情報通信業・東京都・従業員300人以下・上場(証券コード 4427)

C
45.9/ 100点
時
14.6 / 20点
身体
19.2 / 20点
金
7.3 / 35点
心
4.8 / 25点
両立
12 / 20点
情報通信業で 928社中 589位全体で 8,249社中 5,924位公表データ 5/9項目

総合点は時・身体・金・心の4分野の合計(100点満点)。公表されていない項目は、同じ業種の中央値で仮に計算して「仮」と付けています。

EduLabをどう見るか

結論公表データの範囲では、業界の平均的な水準にある会社だ。総合点は情報通信業の928社中589位(下位37%)。

強み女性管理職比率は26.1%で、業界内では高い部類。

弱み男女の賃金差が業界より大きい(男性100に対し女性50.6)。賃上げ率は年-2.13%で、業界中央値(1.8%)に届いていない。売上は4年で0.62倍と縮小している。

入社前に確認したいこと

  • 業績に大きく影響する出来事の報告がある。何が起きたかを公式発表で読んでおきたい。
  • 社長(代表者)が最近代わっている。新しい方針や中期経営計画に目を通してから面接に行きたい。
  • 売上が縮小しているので、立て直しの方針と、配属予定の部署が会社の中でどういう位置づけかを確認したい。

公表データから整理した所見。比べる基準は同じ業種の中央値。

EduLabの年収

平均年収は 802万円(平均年齢45.2歳)。年齢をそろえて30歳に換算すると 約576万円で、業界中央値(549万円)とほぼ同じ。過去約5年の賃上げは 年-2.13%。

30歳換算年収=平均年収 ÷ 1.022^(平均年齢−30)。平均年齢の違う会社を並べて比べるための目安で、個人の年収とは違います。データ:2025年9月期の有価証券報告書。

EduLabの勢い(5年間の推移)

売上高は4年で0.62倍、従業員数は1.25倍。直近の自己資本比率は37.6%。

決算期売上高経常利益従業員数
2021年9月期101億円3.5億円32人
2022年9月期97.6億円1.0億円40人
2023年9月期70.6億円−6.2億円37人
2024年9月期71.4億円−4.9億円42人
2025年9月期62.3億円4.5億円40人

有価証券報告書「主要な経営指標等の推移」(連結)。従業員数は提出会社単体の数(ない場合は連結)。自己資本比率はつぶれにくさの目安(銀行など金融業はもともと低い)。

EduLabの最近の動き

  • 2026/09/25 業績に大きく影響する出来事
    当社連結子会社である株式会社教育測定研究所は、ソフトウェア開発・販売をしており、当期の経常損失等により、当該子会社の財務状況は2026年9月期第3四半期末において債務超過となっております。 当社といたしましては、同社の債務超過を早期に解消し、財務体質の改善を図… 原本
  • 2026/08/28 代表者の異動
    当社は、2026年8月28日開催の取締役会において、以下のとおり代表取締役の異動について決議いたしました。 原本
  • 2026/03/13 財務制限条項付きの借入
    当社は2026年3月10日付で財務上の特約が付された金銭消費貸借契約(以下「本契約」といいます。)を締結いたしました。 原本
  • 2025/11/20 業績に大きく影響する出来事
    当社は、2025年9月期において、以下の通り、連結業績及び個別業績において、それぞれ営業外収益、営業外費用、特別利益及び特別損失を計上することといたしました。 (連結業績)①営業外収益(為替差益)の内容 外国為替相場の変動に伴い、当社は、2025年9月期第4四… 原本
  • 2025/09/30 業績に大きく影響する出来事
    当社連結子会社である株式会社教育測定研究所は、ソフトウェア開発・販売をしており、当期の経常損失等により、当該子会社の財務状況は第3四半期末において債務超過となっております。 当社といたしましては、同社の債務超過を早期に解消し、財務体質の改善を図るため、同社への… 原本

直近1年に金融庁のEDINETへ提出された臨時報告書と公開買付届出書から作成(株主総会の議決結果など毎年の定例は除く)。

点数の内訳と計算の根拠

指標この会社同じ業種の中央値点数の出し方点数
時(20点満点)14.6
月の平均残業時間未公表15時間同じ業種の中央値15時間で仮に計算
20 − 15÷20.4×7.3 = 14.6
14.6仮
身体(20点満点)19.2
有給休暇の取得率未公表76.6%同じ業種の中央値76.6%で仮に計算
76.6×0.25 = 19.2
19.2仮
金(35点満点)7.3
30歳換算年収576万円549万円(576−400)÷24 = 7.37.3
賃上げ率(30歳換算年収の年率)-2.13%1.8%5+(-2.13−2)÷0.4 = 00
心(25点満点)4.8
平均勤続年数6.7年8年(6.7−5)×20÷15 = 2.32.3
採用10年前後の継続雇用割合未公表55.1%同じ業種の中央値55.1%で仮に計算
(55.1−30)÷10 = 2.5
2.5仮
両立(20点満点・総合点には含めない)12
男性の育児休業取得率未公表83.3%同じ業種の中央値83.3%で仮に計算
83.3×0.08 = 6.7
6.7仮
女性管理職比率26.1%12.3%26.1÷5 = 5.25.2
男女の賃金差異(男性=100)50.678.2(50.6−50)÷40×6 = 0.10.1

データの時点:女性の活躍推進企業データベース —、有価証券報告書 2025年9月期。点数の計算方法

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  4. 4株式会社野村総合研究所情報通信業・東京都78S
  5. 5KDDI株式会社情報通信業・東京都77.3S
  6. 6TKC情報通信業・栃木県76.4S
  7. 7株式会社大塚商会情報通信業・東京都76.1S
  8. 8日本オラクル情報通信業・東京都74.9S
  9. 9AGS株式会社情報通信業・埼玉県73.7S-
  10. 10東宝株式会社情報通信業・東京都72.4S-

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