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タダノと日本製鋼所の違い

年収・残業・稼ぎ方・歴史を、有価証券報告書と公的データで比べました。産業機械の会社選びや、両社の面接を受けるときの企業研究に。

3行でいうと

  • 30歳に換算した年収はタダノが約549万円、日本製鋼所が約590万円。日本製鋼所のほうが約41万円高い。
  • 売上高はタダノが3,495億円、日本製鋼所が2,749億円で、規模は近い。
  • 売上に対する利益の割合はタダノが4.3%、日本製鋼所が9.5%で、日本製鋼所のほうが稼ぐ力が強い。

数字で比べる

タダノ日本製鋼所
働きやすさの点数63.3点（⁠A-）57.4点（⁠B）
平均年収695万円（⁠40.8歳）714万円（⁠38.8歳）
30歳換算年収約549万円約590万円
月の平均残業未公表16時間
有給取得率未公表未公表
平均勤続年数15.1年9.9年
売上高3,495億円2,749億円
売上に対する利益の割合4.3%（⁠経常利益）9.5%（⁠経常利益）
売上の4年の伸び1.70倍1.29倍
従業員数（⁠単体）1,755人2,028人

点数・年収・残業・有休・勤続は女性の活躍推進企業データベースと有価証券報告書、売上・利益・従業員数は有価証券報告書（⁠EDINET）から。30歳換算年収は平均年齢の違う会社を比べるための目安（⁠平均年収÷1.022^(⁠平均年齢−30)）。持株会社は本社の少人数の数字なので、事業会社と並べるときは注意。

  • 売上の4年の伸びはタダノが1.70倍、日本製鋼所が1.29倍で、勢いはタダノが上。
  • 当サイトの働きやすさの点数はタダノが63.3点、日本製鋼所が57.4点で、タダノが上回る。

何で稼いでいるかの違い

タダノ

タダノは、オールテレーンクレーン、ラフテレーンクレーンなどの建設用クレーン、車両搭載型クレーン、高所作業車などをつくる会社です。1948年に高松市で多田野鉄工所として設立され、1955年に油圧式トラッククレーンを開発しました。

売上高は約3,495億円です。主な製品は、建設用クレーン、車両搭載型クレーン、高所作業車、運搬機械（⁠港湾荷役用クレーン、ジブクレーンなど）です。

日本製鋼所

日本製鋼所は、樹脂製造・加工機械やプラスチック射出成形機などの産業機械と、鋳鍛鋼製品などの素形材・エンジニアリング事業を営む会社です。1907年に北海道炭礦汽船と英国のアームストロング・ウイットウォース社、ビッカース社の3社共同出資で、北海道室蘭に設立されました。

売上高は約2,749億円です。事業は、産業機械（⁠樹脂製造・加工機械、射出成形機など）、素形材・エンジニアリング、その他の3つです。

歴史の違い

タダノ

  1. 1948〜1955年高松市で多田野鉄工所を設立し、油圧式トラッククレーンを開発します。
  2. 1983年高所作業車の販売を始めます。
  3. 1989〜1990年社名をタダノに変え、ドイツのファウンAGのクレーン部門を買収します。
  4. 2019年Terex社からDemagブランドのクレーン事業を買収します。

日本製鋼所

  1. 1907年北海道炭礦汽船と英国の2社の共同出資で設立され、本店と工場を室蘭に置きます。
  2. 1919〜1920年北海道製鉄を合併し、広島製作所をつくります。
  3. 1950〜1951年新たに日本製鋼所を設立し、東京・大阪の証券取引所に上場します。
  4. 1978年米国に会社をつくります。

いま何に賭けているか

タダノ

経営理念は「⁠創造・奉仕・協力」です。直近3件の買収で得た新事業・新製品の成長加速や、政府の造船業再生戦略を追い風にした造船向け製品の強化、生産体制の再構築に投資するとしています。会社は、中国国内のクレーン需要が減って中国からの輸出が増え、中東などで影響が大きく出ているとしています。

日本製鋼所

パーパスは「⁠『⁠Material Revolution®』の力で世界を持続可能で豊かにする。」です。マテリアリティとして「⁠プラスチック資源循環社会の実現」「⁠低炭素社会への貢献」「⁠超スマート社会への貢献」などを挙げています。社会課題を解決する産業機械と新素材の開発・実装を進めるとしています。

どちらを選ぶかの目安

  • 伸びている事業で任される範囲を広げたいなら、売上の伸びが大きいタダノ。
  • 業績の安定を重視するなら、利益率の高い日本製鋼所のほうが景気の波に強い。

よくある質問

タダノと日本製鋼所はどちらが年収が高い？
30歳に換算した年収はタダノが約549万円、日本製鋼所が約590万円。日本製鋼所のほうが約41万円高い。
タダノと日本製鋼所はどちらが働きやすい？
当サイトの働きやすさの点数はタダノが63.3点、日本製鋼所が57.4点で、タダノが上回る。点数は残業・有休・年収・勤続などの公的データから計算したもの。

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