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日本電気と明電舎の違い

年収・残業・稼ぎ方・歴史を、有価証券報告書と公的データで比べました。総合電機・ITの会社選びや、両社の面接を受けるときの企業研究に。

3行でいうと

  • 30歳に換算した年収は日本電気が約747万円、明電舎が約603万円。日本電気のほうが約144万円高い。
  • 月の平均残業は日本電気が7.1時間、明電舎が23.1時間。日本電気のほうが月16時間少ない。
  • 売上高は日本電気が3.58兆円、明電舎が3,262億円で、日本電気が約11.0倍の規模。

数字で比べる

日本電気明電舎
働きやすさの点数77.6点(⁠S)64.6点(⁠A)
平均年収994万円(⁠43.1歳)811万円(⁠43.6歳)
30歳換算年収約747万円約603万円
月の平均残業7.1時間23.1時間
有給取得率64.2%未公表
平均勤続年数16.9年18.6年
売上高3.58兆円3,262億円
売上に対する利益の割合11.1%(⁠税引前利益)8.5%(⁠経常利益)
売上の4年の伸び1.19倍1.28倍
従業員数(⁠単体)21,934人3,975人

点数・年収・残業・有休・勤続は女性の活躍推進企業データベースと有価証券報告書、売上・利益・従業員数は有価証券報告書(⁠EDINET)から。30歳換算年収は平均年齢の違う会社を比べるための目安(⁠平均年収÷1.022^(⁠平均年齢−30))。持株会社は本社の少人数の数字なので、事業会社と並べるときは注意。

  • 当サイトの働きやすさの点数は日本電気が77.6点、明電舎が64.6点で、日本電気が上回る。

何で稼いでいるかの違い

日本電気

NEC(⁠日本電気)は、1899年にアメリカのウェスタン・エレクトリックも加わって生まれた、ITとネットワークの会社です。企業などのシステム構築、携帯電話の基地局や光伝送システム、顔認証、防衛・宇宙のシステムなどを手がけています。

売上高は約3.6兆円で、電機業界で国内5位です。事業は、ITサービス(⁠システム構築、保守、クラウド、コンサルティング)と、社会インフラ(⁠通信ネットワーク、通信事業者向けソフトウエア、航空宇宙・防衛)の2つが柱です。

明電舎

明電舎は、発電機・変圧器などの電力インフラ機器、鉄道・上下水道向けのシステム、EV駆動システムやモーターなどをつくる重電メーカーです。1897年に個人経営の電気機械工場として発足しました。

売上高は約3,262億円です。事業は、電力インフラ(⁠発電機、変電製品、水力発電設備など)、社会システム(⁠電鉄システム、水インフラ、無停電電源装置など)、産業電子モビリティ(⁠モーター、インバーター、EV駆動システム、自動車試験装置など)、フィールドエンジニアリング(⁠保守・サービス)、不動産などです。

歴史の違い

日本電気

  1. 1899年アメリカのウェスタン・エレクトリックが発起人の一員となって、日本電気が設立されます。
  2. 1927〜1958年国産初の自動交換機、国産初のトランジスタ式コンピューターを開発します。
  3. 1970年製造に携わった日本初の人工衛星「⁠おおすみ」の打ち上げが成功します。
  4. 1977年コンピューターと通信の融合「⁠C&C」を提唱します。

明電舎

  1. 1897年個人経営の電気機械工場として発足します。
  2. 1917年株式会社になります。
  3. 1966〜1975年タイとシンガポールに会社を設立します。
  4. 2001〜2012年日立製作所、富士電機と変電事業の合弁会社をつくり、2012年に合弁を解消します。

いま何に賭けているか

日本電気

2026年5月に「⁠2030中期経営計画」を策定しました。情報通信技術とさまざまな知見を融合し、世界の人々と協奏しながら、明るく希望に満ちた暮らしと社会をつくることを目指しています。

明電舎

企業理念は「⁠より豊かな未来をひらく」、2030年のビジョンは「⁠サステナビリティ・パートナー」です。「⁠中期経営計画2027」の初年度(⁠2025年度)は売上高・営業利益とも過去最高で、ROEは15.1%でした。会社は、人手不足の中で需要に応えるため、生産性向上の加速を第一の課題にしています。

どちらを選ぶかの目安

  • 年収・残業の両方で日本電気が上回っている。

よくある質問

日本電気と明電舎はどちらが年収が高い?
30歳に換算した年収は日本電気が約747万円、明電舎が約603万円。日本電気のほうが約144万円高い。
日本電気と明電舎はどちらが残業が少ない?
月の平均残業は日本電気が7.1時間、明電舎が23.1時間。日本電気のほうが月16時間少ない。
日本電気と明電舎はどちらが働きやすい?
当サイトの働きやすさの点数は日本電気が77.6点、明電舎が64.6点で、日本電気が上回る。点数は残業・有休・年収・勤続などの公的データから計算したもの。

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