トップ › 会社比較 › ハウスメーカー › 大和ハウス工業と大東建託

大和ハウス工業と大東建託の違い

年収・残業・稼ぎ方・歴史を、有価証券報告書と公的データで比べました。ハウスメーカーの会社選びや、両社の面接を受けるときの企業研究に。

3行でいうと

  • 30歳に換算した年収は大和ハウス工業が約872万円、大東建託が約712万円。大和ハウス工業のほうが約160万円高い。
  • 売上高は大和ハウス工業が5.58兆円、大東建託が1.98兆円で、大和ハウス工業が約2.8倍の規模。
  • 売上に対する利益の割合は大和ハウス工業が10.3%、大東建託が7.0%で、大和ハウス工業のほうが稼ぐ力が強い。

数字で比べる

大和ハウス工業大東建託
働きやすさの点数77.2点(⁠S)65.2点(⁠A)
平均年収1,101万円(⁠40.7歳)966万円(⁠44歳)
30歳換算年収約872万円約712万円
月の平均残業未公表12.4時間
有給取得率未公表未公表
平均勤続年数15.7年10.9年
売上高5.58兆円1.98兆円
売上に対する利益の割合10.3%(⁠経常利益)7.0%(⁠経常利益)
売上の4年の伸び1.26倍1.25倍
従業員数(⁠単体)16,508人8,400人

点数・年収・残業・有休・勤続は女性の活躍推進企業データベースと有価証券報告書、売上・利益・従業員数は有価証券報告書(⁠EDINET)から。30歳換算年収は平均年齢の違う会社を比べるための目安(⁠平均年収÷1.022^(⁠平均年齢−30))。持株会社は本社の少人数の数字なので、事業会社と並べるときは注意。

  • 当サイトの働きやすさの点数は大和ハウス工業が77.2点、大東建託が65.2点で、大和ハウス工業が上回る。

何で稼いでいるかの違い

大和ハウス工業

大和ハウス工業は、住宅メーカーとして知られていますが、実は戸建住宅より、物流倉庫・商業施設・賃貸住宅などの「⁠建物を建てて、貸して、運営する」事業のほうが大きい会社です。売上高は約5.6兆円で、建設業で国内1位です。

事業は、戸建住宅、賃貸住宅、マンション、商業施設、事業施設(⁠物流倉庫・工場・医療介護施設など)、環境エネルギーの6つが柱です。社員の数で見ても、事業施設(⁠約1.5万人)や商業施設(⁠約1万人)が、戸建住宅(⁠約1.1万人)と並ぶかそれ以上の規模です。

大東建託

大東建託は、土地を持つオーナーに賃貸アパート・マンションの建築を提案し、建てた建物を一括で借り上げて管理・入居者募集まで行う会社です。1974年に名古屋で大東産業として設立されました。不動産仲介のハウスコム、LPガスのガスパルなどもグループに持っています。

売上高は約1.98兆円です。事業は、建設(⁠賃貸住宅の企画・設計・施工)、不動産賃貸(⁠一括借上、仲介、入居者の保証人受託)、不動産開発(⁠物流施設、ホテル、資産運用型マンション)、金融などです。

歴史の違い

大和ハウス工業

  1. 1955年創業。
  2. 1959年「⁠3時間で建つ家」として「⁠ミゼットハウス」を発売。
  3. 1976年道路沿いの空いた土地に店を建てる「⁠流通店舗事業」を始めます。
  4. 2003年大型の物流施設の開発を本格化します。

大東建託

  1. 1974年名古屋市で大東産業株式会社が設立されます。
  2. 1994年不動産仲介のハウスコムを設立します。
  3. 2001年プロパンガス供給事業に進出し、ガスパルをつくります。
  4. 2006年「⁠賃貸経営受託システム」を導入します。

いま何に賭けているか

大和ハウス工業

2025年に創業70周年を迎え、将来の売上高10兆円を一つの節目に掲げています。ただし「⁠量だけでなく質」を重視し、どんな事業の組み合わせで、どんな人材とともに実現するかを問い続けるとしています。

大東建託

グループパーパス「⁠託すをつなぎ、未来をひらく。」のもと、「⁠DAITO Group VISION 2030」を掲げています。中期経営計画(⁠2024〜2026年度)のスローガンは「⁠グループ一丸 新たな挑戦」で、人的資本経営を起点に、建設の受注確保、不動産賃貸のストック収益拡大、不動産開発の強化を進めています。

どちらを選ぶかの目安

  • 業績の安定を重視するなら、利益率の高い大和ハウス工業のほうが景気の波に強い。

よくある質問

大和ハウス工業と大東建託はどちらが年収が高い?
30歳に換算した年収は大和ハウス工業が約872万円、大東建託が約712万円。大和ハウス工業のほうが約160万円高い。
大和ハウス工業と大東建託はどちらが働きやすい?
当サイトの働きやすさの点数は大和ハウス工業が77.2点、大東建託が65.2点で、大和ハウス工業が上回る。点数は残業・有休・年収・勤続などの公的データから計算したもの。

もっと詳しく