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本田技研工業と日産自動車の違い

年収・残業・稼ぎ方・歴史を、有価証券報告書と公的データで比べました。自動車メーカーの会社選びや、両社の面接を受けるときの企業研究に。

3行でいうと

  • 30歳に換算した年収は本田技研工業が約689万円、日産自動車が約676万円。ほぼ同じ水準。
  • 月の平均残業は本田技研工業が19.3時間、日産自動車が16.8時間。日産自動車のほうが月2.5時間少ない。
  • 売上高は本田技研工業が21.80兆円、日産自動車が12.01兆円で、本田技研工業が約1.8倍の規模。

数字で比べる

本田技研工業日産自動車
働きやすさの点数73.8点(⁠S-)62.9点(⁠A-)
平均年収933万円(⁠43.9歳)857万円(⁠40.9歳)
30歳換算年収約689万円約676万円
月の平均残業19.3時間16.8時間
有給取得率未公表未公表
平均勤続年数18.4年13.4年
売上高21.80兆円12.01兆円
売上に対する利益の割合-1.9%(⁠税引前利益)0.0%(⁠経常利益)
売上の4年の伸び1.50倍1.43倍
従業員数(⁠単体)32,547人23,174人

点数・年収・残業・有休・勤続は女性の活躍推進企業データベースと有価証券報告書、売上・利益・従業員数は有価証券報告書(⁠EDINET)から。30歳換算年収は平均年齢の違う会社を比べるための目安(⁠平均年収÷1.022^(⁠平均年齢−30))。持株会社は本社の少人数の数字なので、事業会社と並べるときは注意。

  • 当サイトの働きやすさの点数は本田技研工業が73.8点、日産自動車が62.9点で、本田技研工業が上回る。

何で稼いでいるかの違い

本田技研工業

ホンダは、オートバイ(⁠二輪)・自動車(⁠四輪)・発電機や耕うん機などの「⁠パワープロダクツ」をつくり、世界中で売っている会社です。売上高は約21.8兆円と自動車業界で国内最大級ですが、直近の決算は四輪事業の不振で赤字になっており、まさに転換点にいます。

お金の入り口は、世界中でホンダの二輪車・四輪車を買うお客さんと、その購入を支える自動車ローンなどの金融サービスです。事業は二輪、四輪、金融サービス、パワープロダクツの4つに分かれています。

日産自動車

日産自動車は、横浜に本社を置く大手自動車メーカーです。フランスのルノーとの提携で立ち直った歴史がありますが、いまは再び経営再建のさなかにあり、計画「⁠Re:Nissan」で立て直しを進めています。

売上高は約12.0兆円で、自動車業界で国内3位です。お金の入り口は、世界中での車の販売と、車を買う人向けのローン・リースの販売金融事業です。社員は日本に約5.9万人、北米に約3.7万人と、海外の比重も大きい会社です。

歴史の違い

本田技研工業

  1. 1946年本田宗一郎が静岡県浜松市に「⁠本田技術研究所」を開き、エンジンの研究・製造を始めます。
  2. 1949年オートバイの生産を始めます。
  3. 1959年アメリカに販売会社をつくり、早くから海外に出ていきます。
  4. 1963年自動車(⁠四輪車)の生産を始めます。

日産自動車

  1. 1933年「⁠自動車製造」として横浜に設立され、翌年、日産自動車に社名を変えます。
  2. 1958〜1960年代乗用車のアメリカへの輸出を始め、プリンス自動車と合併して規模を広げます。
  3. 1980年代アメリカ、イギリスで現地生産を始め、世界に工場を持つメーカーになります。
  4. 1999年経営が行き詰まる中、フランスのルノーと資本提携を結びます。

いま何に賭けているか

本田技研工業

「⁠夢」を原動力に、独創的な技術で移動を進化させる「⁠総合モビリティカンパニー」を目指しています。足元の最大の課題は、関税やEV市場の変化で悪化した四輪事業の立て直しです。

日産自動車

「⁠Re:Nissan」で、2026年度までに自動車事業の営業利益とフリーキャッシュフロー(⁠自由に使える現金)の黒字化を目指し、5,000億円規模のコスト削減を進めています。2026年4月には「⁠モビリティの知能化で、毎日を新たな体験に」という長期ビジョンを示し、AIを核にした車(⁠AIDV)を技術の中心に据えています。

よくある質問

本田技研工業と日産自動車はどちらが年収が高い?
30歳に換算した年収は本田技研工業が約689万円、日産自動車が約676万円。ほぼ同じ水準。
本田技研工業と日産自動車はどちらが残業が少ない?
月の平均残業は本田技研工業が19.3時間、日産自動車が16.8時間。日産自動車のほうが月2.5時間少ない。
本田技研工業と日産自動車はどちらが働きやすい?
当サイトの働きやすさの点数は本田技研工業が73.8点、日産自動車が62.9点で、本田技研工業が上回る。点数は残業・有休・年収・勤続などの公的データから計算したもの。

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