東レと日本ペイントホールディングスの違い

東レ

東レは、繊維から始まり、今ではフィルム、樹脂、炭素繊維、水処理の膜まで手がける「⁠素材の会社」です。とくに炭素繊維（⁠トレカ）は、航空機やスポーツ用品に使われる世界的な製品です。

売上高は約2.6兆円で、繊維業界で国内1位です。事業は、繊維、機能化成品（⁠樹脂やフィルムなど）、炭素繊維複合材料、環境・エンジニアリング（⁠水処理膜など）、ライフサイエンス（⁠医薬品・医療機器）の5つです。

日本ペイントホールディングス

日本ペイントホールディングスは、自動車用・建築用（⁠汎用）・工業用などの塗料をつくる、日本の塗料・顔料製造業の始祖といわれる会社の持株会社です。シンガポールのWuthelamグループと組んでアジアで大きく成長し、DuluxGroup、欧州・米国の塗料関連会社も傘下に入れて世界で事業を展開しています。

売上高は約1.77兆円です。事業は地域・会社ごとに、日本、NIPSEA（⁠アジア）、DuluxGroup、AOC（⁠米国・欧州を中心とするスペシャリティ・フォーミュレーター）、米州に分かれています。

東レ

1. 1926年三井物産の出資で東洋レーヨンとして設立され、翌年からレーヨン（⁠人工の絹）の生産を始めます。
2. 1950年代アメリカのデュポンからナイロンの技術を、イギリスのICIからポリエステルの技術を導入し、合成繊維の大手になります。
3. 1970年社名を東レに変更します。
4. 1980年代水をきれいにするRO膜（⁠逆浸透膜）の生産を始め、繊維以外の事業を広げていきます。

日本ペイントホールディングス

1. 1881〜1898年東京・三田の光明合資会社の事業を引き継ぎ、1898年に日本ペイント製造が設立されます。
2. 1962年シンガポールでWuthelam社と合弁事業を始め、その後タイ、マレーシア、中国などアジア各国に進出します。
3. 2014年持株会社体制に移って日本ペイントホールディングスになり、Wuthelamグループとのアジアの合弁会社の過半数の持分を取得します。
4. 2021年Wuthelamグループとのアジア合弁事業を100%化し、インドネシア事業も買収します。

東レ

長期経営方針「⁠TORAY Challenges 2035」で、既存事業の競争力を高めつつ次世代の市場で飛躍すること、そして付加価値の高い事業やビジネスモデルへ転換することを掲げています。気候変動や水不足など地球規模の課題を、先端素材で解決することを使命としています。

日本ペイントホールディングス

顧客、取引先、従業員、社会への責務を果たした上で残る株主価値の最大化（⁠MSV）を「⁠経営上の唯一のミッション」にしています。オーガニックとM&Aの両方で1株当たり利益（⁠EPS）を安定的に積み上げる「⁠アセット・アセンブラー」モデルを経営モデルにしています。