長瀬産業と加賀電子の違い

長瀬産業

長瀬産業は、染料の販売から始まり、化学品などを扱う商社で、フード、半導体、ライフサイエンス分野に力を入れています。商社機能に加えて製造機能も持ち、ナガセケムテックスやナガセヴィータ（⁠旧林原）などの製造子会社があります。1832年に京都・西陣で染料などを売る「⁠鱗形屋」として創業しました。

売上高は約9,728億円です。事業は、機能素材、加工材料、電子・エネルギー、モビリティ、生活関連の5つです。

加賀電子

加賀電子は、半導体や電子部品の販売と、電子機器の受託生産（⁠EMS）を中心とする独立系のエレクトロニクス商社です。パソコンなどの情報機器の販売、CG映像制作、アミューズメント機器なども手がけています。1968年に東京・外神田で設立されました。

売上高は約6,589億円です。事業は、電子部品（⁠半導体、一般電子部品、EMS）、情報機器（⁠パソコン、家電など）、ソフトウェア（⁠CG映像制作など）、その他です。

長瀬産業

1. 1832年京都・西陣で創業し、染料・澱粉・ふのり類を販売します（⁠屋号は鱗形屋）。
2. 1900〜1930年スイスのバーゼル化学工業社、米国のイーストマン コダック社、ユニオン カーバイド社と取引を始めます。
3. 1917〜1943年株式会社長瀬商店として発足し、1943年に社名を長瀬産業に変えます。
4. 1970年スイスのチバ ガイギー社と共同で長瀬チバ（⁠今のナガセケムテックス）を設立します。

加賀電子

1. 1968年東京・外神田で電子機器・電子部品の販売を目的に設立されます。
2. 1986〜1997年東京証券取引所市場第二部に上場し、市場第一部に移ります。
3. 1992〜2002年香港、シンガポール、台湾、中国、タイに会社をつくります。
4. 2008〜2013年エー・ディ・エムを子会社にし、加賀デバイスと合併させます。

長瀬産業

2021〜2025年度の中期経営計画「⁠ACE 2.0」では“質の追求”を掲げ、最終年度の目標（⁠ROE8.0%以上、営業利益350億円）に対し、ROE8.0%、営業利益447億円で達成しました。事業ポートフォリオを「⁠基盤」「⁠注力」「⁠育成」「⁠改善」の4つの領域に分け、フード、半導体、ライフサイエンス分野に経営資源を投じています。

加賀電子

経営理念は「⁠すべてはお客様のために」、ビジョンは「⁠我が国業界No.1企業を目指す」「⁠グローバル競争に勝ち残る企業を目指す」です。「⁠中期経営計画 2027」で、2027年度に売上高8,000億円以上、営業利益360億円以上を目標にし、創業60周年の2028年度に「⁠売上高1兆円企業」を見据えています。