トップ › 会社比較 › 自動車部品・タイヤ › 東プレとミツバ

東プレとミツバの違い

年収・残業・稼ぎ方・歴史を、有価証券報告書と公的データで比べました。自動車部品・タイヤの会社選びや、両社の面接を受けるときの企業研究に。

3行でいうと

  • 30歳に換算した年収は東プレが約586万円、ミツバが約455万円。東プレのほうが約131万円高い。
  • 売上高は東プレが3,788億円、ミツバが3,486億円で、規模は近い。
  • 売上に対する利益の割合は東プレが9.4%、ミツバが6.9%で、東プレのほうが稼ぐ力が強い。

数字で比べる

東プレミツバ
働きやすさの点数65.5点(⁠A)68点(A+)
平均年収719万円(⁠39.4歳)596万円(⁠42.4歳)
30歳換算年収約586万円約455万円
月の平均残業未公表12.1時間
有給取得率未公表72.5%
平均勤続年数15年19.1年
売上高3,788億円3,486億円
売上に対する利益の割合9.4%(⁠経常利益)6.9%(⁠経常利益)
売上の4年の伸び1.62倍1.22倍
従業員数(⁠単体)1,575人3,328人

点数・年収・残業・有休・勤続は女性の活躍推進企業データベースと有価証券報告書、売上・利益・従業員数は有価証券報告書(⁠EDINET)から。30歳換算年収は平均年齢の違う会社を比べるための目安(⁠平均年収÷1.022^(⁠平均年齢−30))。持株会社は本社の少人数の数字なので、事業会社と並べるときは注意。

  • 売上の4年の伸びは東プレが1.62倍、ミツバが1.22倍で、勢いは東プレが上。
  • 当サイトの働きやすさの点数は東プレが65.5点、ミツバが68点で、ミツバが上回る。

何で稼いでいるかの違い

東プレ

東プレは、自動車のプレス部品、冷凍・冷蔵車、空調機器、電子機器をつくる会社です。1935年に東京で東京プレス工業として設立され、プレス加工から始まりました。

売上高は約3,788億円です。事業は、プレス関連製品(⁠プレス部品、金型)、定温物流関連(⁠冷凍・冷蔵車)、その他(⁠空調機器、電子機器、輸送)です。

ミツバ

ミツバは、ワイパーシステム、スターターモーター、ファンモーター、パワーウインドウモーターなどをつくる輸送用機器関連の会社です。1946年に群馬県桐生市で三ツ葉電機製作所として従業員9名で設立され、自転車用発電ランプから始まりました。

売上高は約3,486億円です。事業は、輸送用機器関連(⁠ワイパーシステム、各種モーターなど)、情報サービス(⁠両毛システムズによるシステム開発など)、その他(⁠電気工事など)です。

歴史の違い

東プレ

  1. 1935年東京都江東区で東京プレス工業を設立し、プレス加工を始めます。
  2. 1968〜1970年冷凍・冷蔵車業界と空調機器業界に進出します。
  3. 1983〜1985年電子機器業界に進出し、社名を東プレに変えます。
  4. 2002〜2017年米国、中国、タイ、メキシコ、インドにプレス部品の会社をつくります。

ミツバ

  1. 1946年群馬県桐生市で三ツ葉電機製作所を設立し、自転車用発電ランプの生産販売を始めます。
  2. 1951〜1960年自動車用ホーン、ワイパーモーター、小型二輪車用スターターの生産販売を始めます。
  3. 1986〜1989年米国に現地法人をつくり、東証2部に上場して1部に指定されます。
  4. 1996年社名をミツバに変えます。

いま何に賭けているか

東プレ

東プレグループの使命は「⁠卓越した技術を駆使して製品・サービスを創造し、社会に貢献すること」です。2035年に創立100周年を迎えます。会社は、一部の自動車メーカーが電動化の投資や戦略を見直す動きに柔軟に対応するとし、冷凍車ではカーボンニュートラルや電動車両への対応が喫緊の課題だとしています。

ミツバ

中期経営計画で「⁠モビリティ社会の期待に応え持続的成長企業へ」をスローガンに、モビリティ進化への対応、経営基盤の強化、財務体質の健全化を柱にしています。会社は、電動化分野で新しいビジネスチャンスが広がる一方、新しいプレイヤーの出現でシェアが減っている国もあるとし、インドなどの成長国でシェア拡大を図るとしています。2026年度に新規ビジネス室を新設しました。

どちらを選ぶかの目安

  • 伸びている事業で任される範囲を広げたいなら、売上の伸びが大きい東プレ。

よくある質問

東プレとミツバはどちらが年収が高い?
30歳に換算した年収は東プレが約586万円、ミツバが約455万円。東プレのほうが約131万円高い。
東プレとミツバはどちらが働きやすい?
当サイトの働きやすさの点数は東プレが65.5点、ミツバが68点で、ミツバが上回る。点数は残業・有休・年収・勤続などの公的データから計算したもの。

もっと詳しく