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UBEとトクヤマの違い

年収・残業・稼ぎ方・歴史を、有価証券報告書と公的データで比べました。化学メーカーの会社選びや、両社の面接を受けるときの企業研究に。

3行でいうと

  • 30歳に換算した年収はUBEが約579万円、トクヤマが約619万円。トクヤマのほうが約40万円高い。
  • 売上高はUBEが4,623億円、トクヤマが3,495億円で、UBEが約1.3倍の規模。
  • 売上に対する利益の割合はUBEが8.1%、トクヤマが10.9%で、トクヤマのほうが稼ぐ力が強い。

数字で比べる

UBEトクヤマ
働きやすさの点数59点(B)66.1点(⁠A)
平均年収775万円(⁠43.4歳)794万円(⁠41.5歳)
30歳換算年収約579万円約619万円
月の平均残業17時間未公表
有給取得率95.5%未公表
平均勤続年数14.7年16.8年
売上高4,623億円3,495億円
売上に対する利益の割合8.1%(⁠経常利益)10.9%(⁠経常利益)
売上の4年の伸び0.71倍1.19倍
従業員数(⁠単体)2,778人2,652人

点数・年収・残業・有休・勤続は女性の活躍推進企業データベースと有価証券報告書、売上・利益・従業員数は有価証券報告書(⁠EDINET)から。30歳換算年収は平均年齢の違う会社を比べるための目安(⁠平均年収÷1.022^(⁠平均年齢−30))。持株会社は本社の少人数の数字なので、事業会社と並べるときは注意。

  • 売上の4年の伸びはUBEが0.71倍、トクヤマが1.19倍で、勢いはトクヤマが上。
  • 当サイトの働きやすさの点数はUBEが59点、トクヤマが66.1点で、トクヤマが上回る。

何で稼いでいるかの違い

UBE

UBE(⁠旧宇部興産)は、ポリイミド、分離膜、セパレータなどの機能品、高機能ウレタン、医薬品の受託製造、ナイロン・カプロラクタムなどの樹脂・化成品、機械(⁠UBEマシナリー)などを手がける化学メーカーです。1897年の沖ノ山炭鉱を起源に、1942年に4社が合併して宇部興産が設立されました。

売上高は約4,623億円です。事業は、機能品、高機能ウレタン、医薬、樹脂・化成品、機械などです。2022年にセメント関連事業を持分法適用関連会社のUBE三菱セメントに移しました。

トクヤマ

トクヤマは、苛性ソーダや塩化ビニル樹脂などの化成品、セメント、半導体用多結晶シリコンや乾式シリカなどの電子先端材料、医療診断システム・歯科器材などのライフサイエンス製品をつくる化学メーカーです。1918年に山口県徳山町でアンモニア法ソーダ製造の日本曹達工業として発足しました。

売上高は約3,495億円です。事業は、化成品、セメント、電子先端材料、ライフサイエンス、環境事業の5つです。

歴史の違い

UBE

  1. 1897年沖ノ山炭鉱が設立されます。
  2. 1942年沖ノ山炭鉱、宇部新川鉄工所、宇部セメント製造、宇部窒素工業の4社が合併し、宇部興産が設立されます。
  3. 1955年宇部カプロラクタム工場を新設します。
  4. 1997年タイでカプロラクタムとナイロンの会社が操業を始めます。

トクヤマ

  1. 1918年山口県徳山町で日本曹達工業として発足します。
  2. 1936〜1938年社名を徳山曹達に変え、セメントの製造を始めます。
  3. 1978〜1984年歯科器材の会社(⁠今のトクヤマデンタル)を設立し、多結晶シリコンの製造を始めます。
  4. 1994年社名をトクヤマに変えます。

いま何に賭けているか

UBE

パーパスは「⁠希望ある化学で、難題を打ち破る。」です。中期経営計画「⁠UBE Vision 2030 Transformation -2nd Stage-」(⁠2025〜2030年度)で、「⁠地球環境と人々の健康、そして豊かな未来社会に貢献するスペシャリティ化学企業」を目指しています。創業の精神は「⁠共存同栄」と「⁠有限の鉱業から無限の工業へ」です。

トクヤマ

存在意義は「⁠化学を礎に、環境と調和した幸せな未来を顧客と共に創造する」です。「⁠電子」「⁠健康」「⁠環境」を成長事業とし、中国の不採算事業から撤退し、セメント事業を見直しています。環境分野では使用済太陽光パネルの低温熱分解リサイクル技術の事業化を進めています。

どちらを選ぶかの目安

  • 伸びている事業で任される範囲を広げたいなら、売上の伸びが大きいトクヤマ。

よくある質問

UBEとトクヤマはどちらが年収が高い?
30歳に換算した年収はUBEが約579万円、トクヤマが約619万円。トクヤマのほうが約40万円高い。
UBEとトクヤマはどちらが働きやすい?
当サイトの働きやすさの点数はUBEが59点、トクヤマが66.1点で、トクヤマが上回る。点数は残業・有休・年収・勤続などの公的データから計算したもの。

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