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マキタとカナデビアの違い

年収・残業・稼ぎ方・歴史を、有価証券報告書と公的データで比べました。産業機械の会社選びや、両社の面接を受けるときの企業研究に。

3行でいうと

  • 30歳に換算した年収はマキタが約608万円、カナデビアが約613万円。ほぼ同じ水準。
  • 売上高はマキタが7,776億円、カナデビアが6,452億円で、規模は近い。
  • 売上の4年の伸びはマキタが1.05倍、カナデビアが1.46倍で、勢いはカナデビアが上。

数字で比べる

マキタカナデビア
働きやすさの点数65.3点(⁠A)66.9点(⁠A)
平均年収753万円(⁠39.8歳)830万円(⁠43.9歳)
30歳換算年収約608万円約613万円
月の平均残業未公表12.3時間
有給取得率未公表78.1%
平均勤続年数16.5年13.8年
売上高7,776億円6,452億円
売上に対する利益の割合13.9%(⁠税引前利益)2.1%(⁠経常利益)
売上の4年の伸び1.05倍1.46倍
従業員数(⁠単体)3,435人4,088人

点数・年収・残業・有休・勤続は女性の活躍推進企業データベースと有価証券報告書、売上・利益・従業員数は有価証券報告書(⁠EDINET)から。30歳換算年収は平均年齢の違う会社を比べるための目安(⁠平均年収÷1.022^(⁠平均年齢−30))。持株会社は本社の少人数の数字なので、事業会社と並べるときは注意。

  • 当サイトの働きやすさの点数はマキタが65.3点、カナデビアが66.9点で、ほぼ同じ。

何で稼いでいるかの違い

マキタ

マキタは、電動工具、園芸用機器、エア工具などをつくる会社です。とくに充電式の製品を中心にしています。1915年に名古屋で牧田電機製作所として創業し、1958年に国産第一号の携帯用電気カンナを発売しました。

売上高は約7,776億円です。事業は電動工具などの単一事業です。生産は日本、中国、ブラジル、米国、英国、ルーマニア、ドイツ、タイなどで行っています。

カナデビア

カナデビア(⁠旧日立造船)は、ごみ焼却発電施設、水処理施設、海水淡水化プラントなどの環境装置や、機械・インフラ設備、脱硝触媒・原子力関連機器などをつくる会社です。1881年に英国人E.H.ハンターが大阪に創立した大阪鉄工所が前身です。

売上高は約6,452億円です。事業は、環境(⁠ごみ焼却発電・リサイクル施設、水・汚泥処理施設、海水淡水化プラントなど)、機械・インフラ(⁠プラスチック機械、橋梁、水門扉、シールド掘進機など)、脱炭素化(⁠脱硝触媒、原子力関連設備機器、電解・PtG、風力発電)の3つが中心です。

歴史の違い

マキタ

  1. 1915年名古屋で牧田電機製作所を創業し、電灯器具、モーター、変圧器の販売修理を始めます。
  2. 1945年愛知県安城市の今の本社の場所に工場を移します。
  3. 1958年国産第一号の携帯用電気カンナを発売します。
  4. 1970〜1977年米国、フランス、英国、オーストラリア、カナダ、イタリア、ドイツなどに販売会社をつくります。

カナデビア

  1. 1881年英国人E.H.ハンターが大阪鉄工所を創立します。
  2. 1936〜1943年日立製作所の経営系列下に入り、日立造船に社名を変えます。
  3. 1949年大阪・東京の証券取引所に上場します。
  4. 2002年造船事業を、日本鋼管との共同出資会社ユニバーサル造船に譲渡します。

いま何に賭けているか

マキタ

「⁠充電製品の総合サプライヤー」への進化を目指し、ハイパワー・高耐久の40Vmaxシリーズを広げて、これまで充電製品では難しかった高負荷の作業まで対応範囲を広げるとしています。2030年度に営業利益率15%以上、ROE11%以上を目指しています。「⁠現場の人手不足」や「⁠脱炭素社会の実現」への解決策を提供する「⁠Solution Company」を中長期に目指しています。

カナデビア

2030年に向けた長期ビジョン「⁠2030 Vision」で「⁠サステナブルで、安全・安心な社会の実現に貢献するソリューションパートナー」を掲げ、「⁠脱炭素化」「⁠資源循環」「⁠安全で豊かな街づくり」に取り組んでいます。日鉄エンジニアリングとの経営統合の検討を理由に、次期中期経営計画の公表を当面延期しています。

どちらを選ぶかの目安

  • 伸びている事業で任される範囲を広げたいなら、売上の伸びが大きいカナデビア。

よくある質問

マキタとカナデビアはどちらが年収が高い?
30歳に換算した年収はマキタが約608万円、カナデビアが約613万円。ほぼ同じ水準。
マキタとカナデビアはどちらが働きやすい?
当サイトの働きやすさの点数はマキタが65.3点、カナデビアが66.9点で、ほぼ同じ。点数は残業・有休・年収・勤続などの公的データから計算したもの。

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