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デンソーと住友理工の違い

年収・残業・稼ぎ方・歴史を、有価証券報告書と公的データで比べました。自動車部品・タイヤの会社選びや、両社の面接を受けるときの企業研究に。

3行でいうと

  • 30歳に換算した年収はデンソーが約663万円、住友理工が約600万円。デンソーのほうが約63万円高い。
  • 月の平均残業はデンソーが20.2時間、住友理工が19.6時間。大きな差はない。
  • 売上高はデンソーが7.54兆円、住友理工が6,532億円で、デンソーが約11.5倍の規模。

数字で比べる

デンソー住友理工
働きやすさの点数74.2点(⁠S)67.5点(⁠A+)
平均年収915万円(⁠44.8歳)756万円(⁠40.6歳)
30歳換算年収約663万円約600万円
月の平均残業20.2時間19.6時間
有給取得率93.3%未公表
平均勤続年数18年21.8年
売上高7.54兆円6,532億円
売上に対する利益の割合7.3%(⁠営業利益)5.6%(⁠税引前利益)
売上の4年の伸び1.37倍1.46倍
従業員数(⁠単体)43,889人3,472人

点数・年収・残業・有休・勤続は女性の活躍推進企業データベースと有価証券報告書、売上・利益・従業員数は有価証券報告書(⁠EDINET)から。30歳換算年収は平均年齢の違う会社を比べるための目安(⁠平均年収÷1.022^(⁠平均年齢−30))。持株会社は本社の少人数の数字なので、事業会社と並べるときは注意。

  • 当サイトの働きやすさの点数はデンソーが74.2点、住友理工が67.5点で、デンソーが上回る。

何で稼いでいるかの違い

デンソー

デンソーは、トヨタ自動車から独立して生まれた、世界有数の自動車部品メーカーです。エアコン、エンジン部品、電動化の部品、車を制御するコンピュータ(⁠ECU)、運転支援のセンサーなど、車の「⁠中身」を幅広くつくっています。

売上高は約7.5兆円で、自動車・輸送機器の業界で国内4位です。お金の入り口は、トヨタをはじめとする世界中の自動車メーカーです。完成車ではなく、車に組み込まれる部品やシステムを売っています。

住友理工

住友理工(⁠旧東海ゴム工業)は、自動車用の防振ゴム、ホース、内装品、制遮音品、燃料電池部材と、精密樹脂ブレード・ロール、鉄道・住宅用防振ゴム、高圧ホースなどの一般産業用品をつくる会社です。1929年に三重県四日市市で昭和興業として設立され、ゴムベルトをつくり始めました。2026年1月に住友電気工業の完全子会社になり、上場を廃止しました。

売上高は約6,532億円です。事業は、自動車用品(⁠防振ゴム、ホース、内装品、制遮音品、FC部材など)と、一般産業用品の2つです。

歴史の違い

デンソー

  1. 1949年トヨタ自動車工業から分かれて、「⁠日本電装」として設立されます。
  2. 1953年ドイツのボッシュと電装品の技術導入の契約を結びます。
  3. 1970年代アメリカ、タイ、オランダに現地法人をつくり、海外に広がっていきます。
  4. 1996年社名をデンソーに変えます。

住友理工

  1. 1929〜1937年昭和興業として設立され、住友電線製造所の経営参加で東海護謨工業に社名を変えます。
  2. 1954年防振ゴムの製造を始めます。
  3. 1988〜2011年米国、タイ、中国、ポーランド、インド、インドネシアに会社をつくります。
  4. 2013〜2014年イタリア、ドイツ、ブラジルの会社を買収し、社名を住友理工に変えます。

いま何に賭けているか

デンソー

2026年3月に中期経営計画「⁠CORE 2030」を発表しました。モビリティの多様化に合わせた「⁠商品づくりの強化」、現場の知恵とAIを組み合わせた「⁠モノづくりの革新」、そして人づくりとパートナーとの共創の三つを柱に、自動車の技術を工場の自動化(⁠FA)や農業、半導体にも広げようとしています。

住友理工

パーパスは「⁠素材の力を引き出し、社会の快適をモノづくりで支える」です。「⁠2029年 住友理工グループVision」で、コアコンピタンスの「⁠高分子材料技術」「⁠総合評価技術」を磨き、連結売上高7,000億円規模、ROIC・ROE10%以上を目指しています。2029年に創立100周年を迎えます。

よくある質問

デンソーと住友理工はどちらが年収が高い?
30歳に換算した年収はデンソーが約663万円、住友理工が約600万円。デンソーのほうが約63万円高い。
デンソーと住友理工はどちらが残業が少ない?
月の平均残業はデンソーが20.2時間、住友理工が19.6時間。大きな差はない。
デンソーと住友理工はどちらが働きやすい?
当サイトの働きやすさの点数はデンソーが74.2点、住友理工が67.5点で、デンソーが上回る。点数は残業・有休・年収・勤続などの公的データから計算したもの。

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