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栗田工業と日本製鋼所の違い

年収・残業・稼ぎ方・歴史を、有価証券報告書と公的データで比べました。産業機械の会社選びや、両社の面接を受けるときの企業研究に。

3行でいうと

  • 30歳に換算した年収は栗田工業が約750万円、日本製鋼所が約590万円。栗田工業のほうが約160万円高い。
  • 月の平均残業は栗田工業が15.6時間、日本製鋼所が16時間。大きな差はない。
  • 売上高は栗田工業が4,029億円、日本製鋼所が2,749億円で、栗田工業が約1.5倍の規模。

数字で比べる

栗田工業日本製鋼所
働きやすさの点数73点（S-）57.4点（⁠B）
平均年収1,002万円（⁠43.3歳）714万円（⁠38.8歳）
30歳換算年収約750万円約590万円
月の平均残業15.6時間16時間
有給取得率未公表未公表
平均勤続年数16年9.9年
売上高4,029億円2,749億円
売上に対する利益の割合14.4%（⁠税引前利益）9.5%（⁠経常利益）
売上の4年の伸び1.40倍1.29倍
従業員数（⁠単体）1,677人2,028人

点数・年収・残業・有休・勤続は女性の活躍推進企業データベースと有価証券報告書、売上・利益・従業員数は有価証券報告書（⁠EDINET）から。30歳換算年収は平均年齢の違う会社を比べるための目安（⁠平均年収÷1.022^(⁠平均年齢−30)）。持株会社は本社の少人数の数字なので、事業会社と並べるときは注意。

  • 売上の4年の伸びは栗田工業が1.40倍、日本製鋼所が1.29倍で、勢いは栗田工業が上。
  • 当サイトの働きやすさの点数は栗田工業が73点、日本製鋼所が57.4点で、栗田工業が上回る。

何で稼いでいるかの違い

栗田工業

栗田工業は、水処理薬品、水処理装置、そのメンテナンスや運転管理など、水処理に関する技術を幅広く提供する会社です。半導体などの電子産業向けの水処理装置やサービスも手がけています。1949年に水処理薬品の製造販売を目的に神戸で設立されました。

売上高は約4,029億円です。事業は、電子市場（⁠半導体などの電子産業向けの水処理装置、継続契約型サービス、精密洗浄など）と、一般水処理市場（⁠水処理薬品、水処理装置、メンテナンスなど）の2つです。

日本製鋼所

日本製鋼所は、樹脂製造・加工機械やプラスチック射出成形機などの産業機械と、鋳鍛鋼製品などの素形材・エンジニアリング事業を営む会社です。1907年に北海道炭礦汽船と英国のアームストロング・ウイットウォース社、ビッカース社の3社共同出資で、北海道室蘭に設立されました。

売上高は約2,749億円です。事業は、産業機械（⁠樹脂製造・加工機械、射出成形機など）、素形材・エンジニアリング、その他の3つです。

歴史の違い

栗田工業

  1. 1949年神戸で水処理薬品の製造販売を目的に栗田工業を設立します。
  2. 1954年水処理装置の製造販売を始めます。
  3. 1978年シンガポールに水処理薬品の製造販売会社を設立します。
  4. 2006年独占禁止法違反の再発防止のため、国や地方公共団体が発注する建設工事事業から撤退します。

日本製鋼所

  1. 1907年北海道炭礦汽船と英国の2社の共同出資で設立され、本店と工場を室蘭に置きます。
  2. 1919〜1920年北海道製鉄を合併し、広島製作所をつくります。
  3. 1950〜1951年新たに日本製鋼所を設立し、東京・大阪の証券取引所に上場します。
  4. 1978年米国に会社をつくります。

いま何に賭けているか

栗田工業

企業理念は「⁠“水”を究め、自然と人間が調和した豊かな環境を創造する」、企業ビジョンは「⁠持続可能な社会の実現に貢献する『⁠水の新たな価値』の開拓者」です。中期経営計画「⁠PSV-27」を進め、現場から集めた水の知見を活かしてお客様と社会の共通価値（⁠CSV）をつくるとしています。

日本製鋼所

パーパスは「⁠『⁠Material Revolution®』の力で世界を持続可能で豊かにする。」です。マテリアリティとして「⁠プラスチック資源循環社会の実現」「⁠低炭素社会への貢献」「⁠超スマート社会への貢献」などを挙げています。社会課題を解決する産業機械と新素材の開発・実装を進めるとしています。

よくある質問

栗田工業と日本製鋼所はどちらが年収が高い？
30歳に換算した年収は栗田工業が約750万円、日本製鋼所が約590万円。栗田工業のほうが約160万円高い。
栗田工業と日本製鋼所はどちらが残業が少ない？
月の平均残業は栗田工業が15.6時間、日本製鋼所が16時間。大きな差はない。
栗田工業と日本製鋼所はどちらが働きやすい？
当サイトの働きやすさの点数は栗田工業が73点、日本製鋼所が57.4点で、栗田工業が上回る。点数は残業・有休・年収・勤続などの公的データから計算したもの。

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