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アイシンと日本発條の違い

年収・残業・稼ぎ方・歴史を、有価証券報告書と公的データで比べました。自動車部品・タイヤの会社選びや、両社の面接を受けるときの企業研究に。

3行でいうと

  • 30歳に換算した年収はアイシンが約616万円、日本発條が約658万円。日本発條のほうが約42万円高い。
  • 売上高はアイシンが5.12兆円、日本発條が8,169億円で、アイシンが約6.3倍の規模。
  • 当サイトの働きやすさの点数はアイシンが58.1点、日本発條が74.1点で、日本発條が上回る。

数字で比べる

アイシン日本発條
働きやすさの点数58.1点(⁠B)74.1点(⁠S)
平均年収777万円(⁠40.7歳)853万円(⁠41.9歳)
30歳換算年収約616万円約658万円
月の平均残業26.1時間未公表
有給取得率未公表未公表
平均勤続年数14.4年17.7年
売上高5.12兆円8,169億円
売上に対する利益の割合4.8%(⁠税引前利益)6.4%(⁠経常利益)
売上の4年の伸び1.31倍1.39倍
従業員数(⁠単体)34,956人5,350人

点数・年収・残業・有休・勤続は女性の活躍推進企業データベースと有価証券報告書、売上・利益・従業員数は有価証券報告書(⁠EDINET)から。30歳換算年収は平均年齢の違う会社を比べるための目安(⁠平均年収÷1.022^(⁠平均年齢−30))。持株会社は本社の少人数の数字なので、事業会社と並べるときは注意。

何で稼いでいるかの違い

アイシン

アイシンは、トヨタグループの大手自動車部品メーカーです。オートマチックトランスミッション(⁠AT)やハイブリッド用の変速機、電動車の駆動ユニット(⁠eAxle)、ブレーキ、スライドドアなど、車の「⁠動く・止まる・開く」を支える部品をつくっています。

売上高は約5.1兆円で、自動車・輸送機器の業界で国内5位です。お金の入り口は、トヨタをはじめとする自動車メーカーです。とくにAT・CVT・ハイブリッド用などの変速機(⁠パワートレイン)は、1961年から続く中核事業です。

日本発條

日本発条(⁠ニッパツ)は、自動車の懸架ばね、シート、精密ばねなどの精密部品、HDD用サスペンション、産業機器などをつくる会社です。1936年に芝浦スプリング製作所として、自動車・車両用ばねの製造を目的に設立されました。

売上高は約8,169億円です。事業は、懸架ばね(⁠コイルばね、スタビライザなど)、シート(⁠自動車用シート、機構部品)、精密部品(⁠モーターコア、ファスナーなど)、DDS(⁠HDD用サスペンション、半導体検査用プローブユニット)、産業機器ほかです。

歴史の違い

アイシン

  1. 1943年トヨタ自動車工業と川崎航空機の共同出資で「⁠東海飛行機」が設立され、航空機エンジンの部品をつくります。
  2. 1945〜1949年戦後、ミシンと自動車部品の製造に切り替え、「⁠愛知工業」として再出発します。
  3. 1965年新川工業と合併し、社名をアイシン精機に変えます。
  4. 1969年アメリカのボーグ・ワーナーとの合弁でアイシン・ワーナー(⁠のちのアイシン・エィ・ダブリュ)を設立。

日本発條

  1. 1936〜1939年芝浦スプリング製作所として設立され、日本発条に社名を変えます。
  2. 1943年伊那工場で精密ばねの生産を始めます。
  3. 1961〜1964年シート専門工場をつくり、タイに合弁会社を設立します。
  4. 1986〜1987年米国に懸架ばねの合弁会社と、シートの合弁会社を設立します。

いま何に賭けているか

アイシン

2026年2月に「⁠2028年中期経営計画」を策定し、「⁠稼ぐ力」の強化と将来への「⁠仕込み」の両立を基本方針にしています。電気自動車の普及スピードに地域差が出て、ハイブリッド車やガソリン車の需要が再び高まるなど「⁠パワートレインの多様化」が進む中、幅広い商品群を生かして「⁠“移動”の価値を創造する会社」への変革を目指しています。

日本発條

2026年4月に新しい「⁠ニッパツグループ企業理念」を定めました。「⁠2026中計」の基本方針は「⁠人を大切にする」「⁠社会へ貢献する」「⁠ちゃんと買って ちゃんと造って ちゃんと売る」です。2026年度はROE10%、売上高8,600億円を予想しています。会社は、材料開発、金属加工、熱処理、シミュレーション、接合をコア技術としています。

よくある質問

アイシンと日本発條はどちらが年収が高い?
30歳に換算した年収はアイシンが約616万円、日本発條が約658万円。日本発條のほうが約42万円高い。
アイシンと日本発條はどちらが働きやすい?
当サイトの働きやすさの点数はアイシンが58.1点、日本発條が74.1点で、日本発條が上回る。点数は残業・有休・年収・勤続などの公的データから計算したもの。

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