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三井住友銀行とみずほ銀行の違い

年収・残業・稼ぎ方・歴史を、有価証券報告書と公的データで比べました。メガバンク・大手銀行の会社選びや、両社の面接を受けるときの企業研究に。

3行でいうと

  • 月の平均残業は三井住友銀行が13.2時間、みずほ銀行が20.1時間。三井住友銀行のほうが月6.9時間少ない。
  • 売上高は三井住友銀行が9.00兆円、みずほ銀行が7.99兆円で、規模は近い。
  • 売上に対する利益の割合は三井住友銀行が22.8%、みずほ銀行が16.2%で、三井住友銀行のほうが稼ぐ力が強い。

数字で比べる

三井住友銀行みずほ銀行
働きやすさの点数64.1点(⁠A-)62.2点(⁠A-)
平均年収——
30歳換算年収——
月の平均残業13.2時間20.1時間
有給取得率未公表未公表
平均勤続年数17年16年
売上高9.00兆円7.99兆円
売上に対する利益の割合22.8%(⁠経常利益)16.2%(⁠経常利益)
売上の4年の伸び3.01倍2.36倍
従業員数(⁠単体)28,030人23,356人

点数・年収・残業・有休・勤続は女性の活躍推進企業データベースと有価証券報告書、売上・利益・従業員数は有価証券報告書(⁠EDINET)から。30歳換算年収は平均年齢の違う会社を比べるための目安(⁠平均年収÷1.022^(⁠平均年齢−30))。持株会社は本社の少人数の数字なので、事業会社と並べるときは注意。

  • 売上の4年の伸びは三井住友銀行が3.01倍、みずほ銀行が2.36倍で、勢いは三井住友銀行が上。
  • 当サイトの働きやすさの点数は三井住友銀行が64.1点、みずほ銀行が62.2点で、ほぼ同じ。

何で稼いでいるかの違い

三井住友銀行

三井住友銀行は、三井住友フィナンシャルグループ(⁠SMBCグループ)の中核となる銀行です。明治から続く三井銀行と住友銀行が、さまざまな銀行との合併を経て2001年に一つになりました。

銀行の売上にあたる経常収益は約9.0兆円、経常利益は約2.1兆円です。預金を集めて企業や個人に貸し出し、金利の差(⁠利ざや)で稼ぐのが基本です。加えて、企業の合併・買収の支援、送金、外国為替などの手数料も大きな収入源です。

みずほ銀行

みずほ銀行は、みずほフィナンシャルグループの中核となる銀行です。第一勧業銀行、富士銀行、日本興業銀行という3つの大手銀行が統合して生まれました。個人から大企業、海外の企業まで幅広く取引しています。

銀行の売上にあたる経常収益は約8.0兆円、経常利益は約1.3兆円です。預金を集めて貸し出し、金利の差(⁠利ざや)で稼ぐのが基本で、そこに企業の資金調達の手伝いや、送金・外国為替の手数料が加わります。

歴史の違い

三井住友銀行

  1. 1876年三井銀行が創立されます。
  2. 1895年住友銀行が創業します。
  3. 1990〜1992年三井銀行と太陽神戸銀行が合併し、のちに「⁠さくら銀行」になります。
  4. 2001年さくら銀行と住友銀行が合併し、三井住友銀行が生まれます。

みずほ銀行

  1. 1880年安田銀行が創業します。
  2. 2000年第一勧業銀行、富士銀行、日本興業銀行が共同で持株会社「⁠みずほホールディングス」をつくります。
  3. 2002年3行を再編し、個人・中小企業向けの「⁠みずほ銀行」と、大企業向けの「⁠みずほコーポレート銀行」が発足します。
  4. 2013年みずほコーポレート銀行がみずほ銀行を吸収合併し、今の一つのみずほ銀行になります。

いま何に賭けているか

三井住友銀行

2028年度までの3年間の中期経営計画で、「⁠高みを目指して大胆な変革にチャレンジ」を基本方針に掲げています。「⁠世界をつなぐ日本発のトラステッド・パートナー」というビジョンに向けて、事業戦略、ITの変革、社会的価値の創造に取り組んでいます。

みずほ銀行

中期の財務目標を2年前倒しで達成したことを受け、2028年度に向けてROE(⁠自己資本利益率)12%超の安定的な実現などの新しい目標を掲げています。〈ありたき世界〉から逆算した「⁠4+α」戦略で、事業どうしをつなげて成長することを目指しています。

どちらを選ぶかの目安

  • 伸びている事業で任される範囲を広げたいなら、売上の伸びが大きい三井住友銀行。
  • 業績の安定を重視するなら、利益率の高い三井住友銀行のほうが景気の波に強い。

よくある質問

三井住友銀行とみずほ銀行はどちらが残業が少ない?
月の平均残業は三井住友銀行が13.2時間、みずほ銀行が20.1時間。三井住友銀行のほうが月6.9時間少ない。
三井住友銀行とみずほ銀行はどちらが働きやすい?
当サイトの働きやすさの点数は三井住友銀行が64.1点、みずほ銀行が62.2点で、ほぼ同じ。点数は残業・有休・年収・勤続などの公的データから計算したもの。

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