長瀬産業とトーメンデバイスの違い

長瀬産業

長瀬産業は、染料の販売から始まり、化学品などを扱う商社で、フード、半導体、ライフサイエンス分野に力を入れています。商社機能に加えて製造機能も持ち、ナガセケムテックスやナガセヴィータ（⁠旧林原）などの製造子会社があります。1832年に京都・西陣で染料などを売る「⁠鱗形屋」として創業しました。

売上高は約9,728億円です。事業は、機能素材、加工材料、電子・エネルギー、モビリティ、生活関連の5つです。

トーメンデバイス

トーメンデバイスは、サムスングループの半導体（⁠DRAMやNAND FLASHなどのメモリ、システムLSI）やディスプレイ、電子部品を中心に販売する商社です。1992年に、トーメン（⁠今の豊田通商）、トーメンエレクトロニクス（⁠今のネクスティエレクトロニクス）、三星電子ジャパンの3社の共同出資で設立されました。

売上高は約6,337億円です。取扱商品は、半導体（⁠メモリ、システムLSI）、ディスプレイ（⁠LCD、OLED）、その他（⁠LED、MLCC、バッテリーなど）です。

長瀬産業

1. 1832年京都・西陣で創業し、染料・澱粉・ふのり類を販売します（⁠屋号は鱗形屋）。
2. 1900〜1930年スイスのバーゼル化学工業社、米国のイーストマン コダック社、ユニオン カーバイド社と取引を始めます。
3. 1917〜1943年株式会社長瀬商店として発足し、1943年に社名を長瀬産業に変えます。
4. 1970年スイスのチバ ガイギー社と共同で長瀬チバ（⁠今のナガセケムテックス）を設立します。

トーメンデバイス

1. 1992年トーメン、トーメンエレクトロニクス、三星電子ジャパンの共同出資で設立されます。
2. 2002年中国上海市に会社をつくり、株式を店頭登録します。
3. 2004〜2005年東証2部に上場し、東証1部に指定されます。
4. 2012〜2018年ホンコン、中国深セン市、中国上海市、シンガポールに会社をつくり、丸文セミコンから日本サムスンの販売特約店の事業を譲り受けます。

長瀬産業

2021〜2025年度の中期経営計画「⁠ACE 2.0」では“質の追求”を掲げ、最終年度の目標（⁠ROE8.0%以上、営業利益350億円）に対し、ROE8.0%、営業利益447億円で達成しました。事業ポートフォリオを「⁠基盤」「⁠注力」「⁠育成」「⁠改善」の4つの領域に分け、フード、半導体、ライフサイエンス分野に経営資源を投じています。

トーメンデバイス

経営理念は「⁠先端技術の提供とグローバルなパートナーシップを通じて、顧客・社会の現在（⁠いま）と、ひとつ先の未来に貢献します」です。2026年3月期は、生成AI関連製品の需要拡大によるメモリ価格の上昇などで業績が堅調だったとしています。中期経営計画2028では、車載とサーバー・ストレージを成長分野に位置づけています。