大塚ホールディングスと住友ファーマの違い

大塚ホールディングス

大塚ホールディングスは、大塚製薬、大鵬薬品、大塚製薬工場、大塚食品などを束ねる持株会社です。医療用医薬品や輸液などの「⁠医療関連」と、医薬部外品・機能性食品・栄養補助食品などの「⁠ニュートラシューティカルズ関連」を2つのコア事業にしています。

売上高は約2.47兆円です。事業は、医療関連（⁠大塚製薬、大鵬薬品の医療用医薬品や、大塚製薬工場の臨床栄養）、ニュートラシューティカルズ関連、消費者関連、その他（⁠倉庫・運送、液晶・分光、化学薬品など）に分かれています。

住友ファーマ

住友ファーマは、住友化学が親会社の医療用医薬品メーカーです。がん領域と精神神経領域を重点領域にし、日本と北米で医薬品を販売しています。2005年に大日本製薬と住友製薬が合併してできました。

売上高は約4,533億円、税引前利益は約1,003億円です。事業は地域ごとに、日本、北米、アジアに分かれています。

大塚ホールディングス

1. 2008年大塚製薬が株式移転で持株会社の大塚ホールディングスを設立し、大塚製薬工場を完全子会社にします。
2. 2009年大鵬薬品と大塚化学を完全子会社にし、グループを持株会社の下にまとめます。
3. 2010年東京証券取引所に上場します。
4. 2013〜2018年アメリカのアステックス、アバニア、ビステラを買収し、カナダのデイヤフーズも買収します。

住友ファーマ

1. 1897〜1898年大阪・道修町の薬業家21名が大阪製薬を設立し、大日本製薬に社名を変えます。
2. 2005年住友製薬と合併し、大日本住友製薬になります。
3. 2009年米国のSepracor（⁠のちのSunovion）を買収します。
4. 2019年Roivant Sciencesとの戦略的提携で、Sumitovant Biopharmaなどを子会社にします。

大塚ホールディングス

2024〜2028年度の第4次中期経営計画を「⁠新規事業の拡大と次世代の成長を生み出す投資を促進〜創造と成長の5年間〜」と位置づけています。LOE（⁠主力品の独占販売期間の終了）による調整局面を短くし、再び事業利益の2桁以上の成長に戻すことを目標にしています。2035年に向けては「⁠地球環境」「⁠女性の健康」「⁠少子高齢社会」を重点課題にしています。

住友ファーマ

2023年度に多額の損失を計上し、大幅な人員削減を含む抜本的な構造改革を行いました。2027年度までの活動計画「⁠Reboot 2027」の財務目標を前倒しで達成できる見込みとなったため、2028年度までの成長計画「⁠Boost 2028」を発表しています。2033年に「⁠グローバル・スペシャライズド・プレーヤー」の地位を確立することを目指しています。