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東宝とハピネットの違い

年収・残業・稼ぎ方・歴史を、有価証券報告書と公的データで比べました。エンタメ・レジャーの会社選びや、両社の面接を受けるときの企業研究に。

3行でいうと

  • 30歳に換算した年収は東宝が約802万円、ハピネットが約632万円。東宝のほうが約170万円高い。
  • 売上高は東宝が3,607億円、ハピネットが4,391億円で、規模は近い。
  • 売上に対する利益の割合は東宝が19.4%、ハピネットが3.6%で、東宝のほうが稼ぐ力が強い。

数字で比べる

東宝ハピネット
働きやすさの点数72.3点(⁠S-)63.9点(⁠A-)
平均年収952万円(⁠37.9歳)769万円(⁠39歳)
30歳換算年収約802万円約632万円
月の平均残業12.8時間未公表
有給取得率未公表未公表
平均勤続年数11.8年13年
売上高3,607億円4,391億円
売上に対する利益の割合19.4%(⁠経常利益)3.6%(⁠経常利益)
売上の4年の伸び1.58倍1.55倍
従業員数(⁠単体)529人512人

点数・年収・残業・有休・勤続は女性の活躍推進企業データベースと有価証券報告書、売上・利益・従業員数は有価証券報告書(⁠EDINET)から。30歳換算年収は平均年齢の違う会社を比べるための目安(⁠平均年収÷1.022^(⁠平均年齢−30))。持株会社は本社の少人数の数字なので、事業会社と並べるときは注意。

  • 当サイトの働きやすさの点数は東宝が72.3点、ハピネットが63.9点で、東宝が上回る。

何で稼いでいるかの違い

東宝

東宝は、映画の製作・配給、映画館チェーンのTOHOシネマズ、帝国劇場などでの演劇、そして日比谷や有楽町のビルなどの不動産を持つ会社です。小林一三が1932年に設立しました。最近はアニメを「⁠第4の柱」にしようとしています。

売上高は約3,607億円です。事業は、映画(⁠配給、TOHOシネマズでの興行、映像関連)、IP・アニメ、演劇、不動産の4つが柱です。

ハピネット

ハピネットは、玩具、トレーディングカード、映像・音楽ソフト、ビデオゲームなどの卸売と、玩具自動販売機の設置・運営などを手がける会社です。その他の関係会社はバンダイナムコホールディングスです。1969年に東京都北区でトウショウとして設立されました。

売上高は約4,391億円です。事業は、玩具、映像音楽(⁠映像作品の企画・製作・配給も含む)、ビデオゲーム、アミューズメント(⁠玩具自動販売機、カプセル玩具専門店など)の4つです。

歴史の違い

東宝

  1. 1932年小林一三が、映画・演劇の興行を目的に東京宝塚劇場を設立します。
  2. 1943年東宝映画を合併して映画の製作・配給・興行と演劇を一貫経営する体制になり、社名を東宝に変えます。
  3. 2003年ヴァージン・シネマズ・ジャパンを買収し、TOHOシネマズに社名を変えます。
  4. 2013年東宝不動産を公開買付けで完全子会社にし、洋画配給の東宝東和も完全子会社にします。

ハピネット

  1. 1969〜1991年トウショウを設立し、ダイリン、セイコーと合併して社名をハピネットに変えます。
  2. 1994年バンダイの関連会社になります。
  3. 1998〜2000年東証2部に上場し、東証1部に指定されます。
  4. 2019〜2020年イリサワとファントム・フィルムの株式を取得します。

いま何に賭けているか

東宝

長期ビジョン「⁠TOHO VISION 2032」で、映画・演劇・不動産の3本柱に加えてアニメ事業を「⁠第4の柱」にするとしています。キーワードは「⁠企画&IP」「⁠アニメーション」「⁠デジタル」「⁠海外」です。2032年の目標は営業利益750億〜1,000億円、ROEは恒常的に10%程度以上です。

ハピネット

グループビジョンは「⁠ハピネス・ネットワーキングを展開し、エンタテインメント・スタイルの創造により人々に感動を提供し、夢のある明日をつくります。」です。長期ビジョンは「⁠エンタテインメントの可能性を追求し、“from”ハピネットで世界をワクワクさせるクリエイティブカンパニー」です。会社は、玩具は大人需要を捉えた商品が好調で、カプセル玩具市場は大人需要やインバウンド需要を取り込んで伸びているとしています。

どちらを選ぶかの目安

  • 業績の安定を重視するなら、利益率の高い東宝のほうが景気の波に強い。

よくある質問

東宝とハピネットはどちらが年収が高い?
30歳に換算した年収は東宝が約802万円、ハピネットが約632万円。東宝のほうが約170万円高い。
東宝とハピネットはどちらが働きやすい?
当サイトの働きやすさの点数は東宝が72.3点、ハピネットが63.9点で、東宝が上回る。点数は残業・有休・年収・勤続などの公的データから計算したもの。

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