トップ › 紙・印刷業 › 日本製紙 › 面接対策

日本製紙の面接対策

10分で読める企業研究。有価証券報告書と公的データから、日本製紙の面接の前に押さえておきたいことを1ページにまとめました。

1. 日本製紙はどんな会社か

日本製紙は、洋紙、板紙、特殊紙などの紙と、家庭紙(⁠日本製紙クレシア)、紙容器、化成品などの生活関連製品をつくる会社です。1949年に旧王子製紙が分割されてできた十條製紙が前身で、山陽国策パルプ、大昭和製紙との合併を経て今の形になりました。

いまの状況:2026年5月に「⁠中期経営計画2030」を策定し、B/Sの最適化、構造改革の断行、収益性の向上を基本戦略にしました。

転機:2009年 オーストラリアン・ペーパー社を完全子会社にします/2013〜2020年 日本製紙グループ本社と合併します。

2. 面接で使える数字

項目数字比べると
売上高1.19兆円紙・印刷業の上場23社中3位。
売上に対する経常利益の割合1.9%業界中央値3.7%より1.8ポイント低い。
売上の4年の伸び1.14倍業界中央値は1.13倍。
従業員数(⁠単体)5,028人4年で0.96倍。
30歳換算年収約521万円業界中央値は約466万円。
月の平均残業16.8時間業界中央値は17.4時間。

売上・利益は有価証券報告書、年収・残業は公的データ(⁠詳しくは日本製紙の企業ページ)。

3. 押さえておきたいこと

  • 需要が減り続けるグラフィック用紙の生産能力を約30%削減し、稼働率90%を保つことで紙・板紙事業の競争力を保ってきました。
  • 紙から生活関連事業へ経営資源を移し、売上高に占める生活関連の比率を2020年度の32%から2025年度に40%まで上げました。
  • 豪州Opal社は、ビクトリア州有林からの原木供給停止を受けて2023年にグラフィック用紙事業から撤退し、赤字が続いています。政策保有株式は原則全廃する方針を2025年に公表しました。

4. 聞かれる質問の材料

一言でいうと

日本製紙株式会社は、上場23社の中で売上3位の最大手クラス。稼ぎ方は「⁠自社で作って売るメーカー型」。今は「⁠中期経営計画2030」を掲げている。

同業との違い(⁠規模の近い3社と比べて)

日本製紙レンゴー大日本印刷(⁠DNP)王子ホールディングス
売上高1.19兆円1.01兆円1.51兆円1.86兆円
利益率1.9%3.7%7.9%2.2%
4年の売上の伸び1.14倍1.35倍1.13倍1.27倍
30歳換算年収521万円629万円624万円620万円
月の残業16.8時間15.4時間11.2時間17.4時間

求める人物像

当社グループの人的資本戦略の基本方針は、社員一人ひとりが持つ「⁠高度な操業技術・木質資源に関する専門性」「⁠誠実さ」「⁠連携力」といった強みをもとに、社員の成長を当社グループの成長につなげる人材マネジメントを推進することです。これを通じて、多様な人材の確保、スキル・知識・技術の向上及びエンゲージメント向上を図ります。出典:有価証券報告書「⁠人材の育成に関する方針」

有価証券報告書でくり返し使われている言葉:成長・イノベーション・誠実・専門性

会社自身が挙げているリスク

人材確保、Opal社収益改善の遅延、グラフィック製品の需要減少、成長分野、気候変動、サプライチェーンマネジメント。

出典:有価証券報告書「⁠事業等のリスク」の見出し

よく聞かれる質問と答えの材料

入社後にやりたいこと
会社がいま掲げているのは「⁠中期経営計画2030」。事業の柱は紙・板紙事業・生活関連事業・エネルギー事業。
当社の課題は
会社自身は「⁠人材確保」「⁠Opal社収益改善の遅延」「⁠グラフィック製品の需要減少」をリスクに挙げている。

5. 逆質問の例

  • 「⁠中期経営計画2030」を進めるうえで、配属予定の部署ではどんな取り組みが始まっていますか。
  • 有価証券報告書で「⁠人材確保」をリスクに挙げていますが、配属予定の部署ではどう備えていますか。

同業他社との違い