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商船三井の面接対策

10分で読める企業研究。有価証券報告書と公的データから、商船三井の面接の前に押さえておきたいことを1ページにまとめました。

1. 商船三井はどんな会社か

商船三井は、ドライバルク船、油送船・LNG船、自動車専用船などを世界で運航する海運会社です。不動産(⁠ダイビル)、フェリー「⁠さんふらわあ」、クルーズ船も持ち、海運にとどまらない社会インフラ事業を広げています。

いまの状況:2023年に13年間のグループ経営計画「⁠BLUE ACTION 2035」を策定しました。

転機:1999年 ナビックスラインと合併し、社名を商船三井に変えます/2004〜2009年 ダイビル、宇徳、関西汽船、日産専用船を次々に子会社にします。

2. 面接で使える数字

項目数字比べると
売上高1.83兆円運輸・郵便業の上場111社中9位。
売上に対する経常利益の割合9.6%業界中央値7.1%より2.5ポイント高い。
売上の4年の伸び1.44倍業界中央値は1.19倍。
従業員数(⁠単体)1,433人4年で1.31倍。
30歳換算年収約1,383万円業界中央値は約517万円。
月の平均残業12.5時間業界中央値は20.8時間。

売上・利益は有価証券報告書、年収・残業は公的データ(⁠詳しくは商船三井の企業ページ)。

3. 押さえておきたいこと

  • 2020年代以降、祖業の海運業にとどまらず、関連する社会インフラ事業を展開するとしています。ウェルビーイングライフ事業には、不動産(⁠ダイビル)、フェリー(⁠さんふらわあ)、クルーズが入っています。
  • 価値観・行動規範「⁠MOL CHARTS」は、もとの「⁠MOL CHART」に「⁠Safety」を加えて改定したものです。世界最高水準の安全品質を追求する意識を強めるためと説明しています。
  • エネルギー事業では、油送船やLNG船に加えて海洋事業も行い、三井海洋開発が持分法適用関連会社です。事業別に最も多くの関係会社(⁠246社)を抱えています。

4. 聞かれる質問の材料

一言でいうと

株式会社商船三井は、上場111社の中で売上9位の大手。稼ぎ方は「⁠人やモノを運び、運賃で稼ぐ型」。

同業との違い(⁠規模の近い3社と比べて)

商船三井西日本旅客鉄道ヤマトホールディングス近鉄グループホールディン
売上高1.83兆円1.85兆円1.87兆円1.75兆円
利益率9.6%10.0%1.4%4.8%
4年の売上の伸び1.44倍1.79倍1.04倍2.53倍
30歳換算年収1,383万円620万円1,086万円599万円
月の残業12.5時間11.4時間未公表未公表

4社の中で30歳換算年収が最も高い。

求める人物像

HCビジョンでは、多様な人財が持つ強みや専門性を最大限に活かし、組織の垣根を超えた協働を促すとともに、働き甲斐を継続的に高めていくことで、事業戦略に連動した「⁠人と組織の力」を最大化させることを企図しています。具体的なアクションとしては、「⁠継続的なタレント開発」「⁠人財データ活用の深度化」「⁠海技者の活躍機会の拡大」「⁠組織の垣根を超えた人財交流の促進」「⁠グループ全体での人事機能の強化」「⁠エンゲージメントの向上」の6つを設定しています。出典:有価証券報告書「⁠人材の育成に関する方針」

有価証券報告書でくり返し使われている言葉:安全・成長・挑戦・多様性・変革

会社自身が挙げているリスク

コーポレート・ガバナンスの概要 2、運航・操業、サイバーセキュリティ、災害・感染症、グループガバナンス、コンプライアンス。

出典:有価証券報告書「⁠事業等のリスク」の見出し

どの事業に人がいるか

  • ドライバルク事業:328人(⁠3%)
  • エネルギー事業:1,230人(⁠11%)
  • 製品輸送事業:5,341人(⁠47%)
  • コンテナ船事業:57人(⁠1%)
  • ウェルビーイングライフ事業:2,648人(⁠23%)
  • 不動産事業:1,255人(⁠11%)
出典:有価証券報告書「⁠従業員の状況」(⁠連結)

よく聞かれる質問と答えの材料

なぜ同業他社ではなく当社か
規模の近い同業3社と並べると、4社の中で30歳換算年収が最も高い。
当社の課題は
会社自身は「⁠コーポレート・ガバナンスの概要 2」「⁠運航・操業」「⁠サイバーセキュリティ」をリスクに挙げている。

5. 逆質問の例

  • 「⁠BLUE ACTION 2035」を進めるうえで、配属予定の部署ではどんな取り組みが始まっていますか。
  • 2026年1月の代表者の異動について、現場の仕事にはどんな影響がありましたか。
  • 有価証券報告書で「⁠コーポレート・ガバナンスの概要 2」をリスクに挙げていますが、配属予定の部署ではどう備えていますか。

同業他社との違い