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トヨタ自動車と本田技研工業の違い

年収・残業・稼ぎ方・歴史を、有価証券報告書と公的データで比べました。自動車メーカーの会社選びや、両社の面接を受けるときの企業研究に。

3行でいうと

  • 30歳に換算した年収はトヨタ自動車が約801万円、本田技研工業が約689万円。トヨタ自動車のほうが約112万円高い。
  • 月の平均残業はトヨタ自動車が20.3時間、本田技研工業が19.3時間。大きな差はない。
  • 売上高はトヨタ自動車が18.26兆円、本田技研工業が21.80兆円で、規模は近い。

数字で比べる

トヨタ自動車本田技研工業
働きやすさの点数71.3点(⁠S-)73.8点(⁠S-)
平均年収1,006万円(⁠40.5歳)933万円(⁠43.9歳)
30歳換算年収約801万円約689万円
月の平均残業20.3時間19.3時間
有給取得率未公表未公表
平均勤続年数14.4年18.4年
売上高18.26兆円21.80兆円
売上に対する利益の割合23.0%(⁠経常利益)-1.9%(⁠税引前利益)
売上の4年の伸び1.45倍1.50倍
従業員数(⁠単体)73,133人32,547人

点数・年収・残業・有休・勤続は女性の活躍推進企業データベースと有価証券報告書、売上・利益・従業員数は有価証券報告書(⁠EDINET)から。30歳換算年収は平均年齢の違う会社を比べるための目安(⁠平均年収÷1.022^(⁠平均年齢−30))。持株会社は本社の少人数の数字なので、事業会社と並べるときは注意。

  • 当サイトの働きやすさの点数はトヨタ自動車が71.3点、本田技研工業が73.8点で、本田技研工業が上回る。

何で稼いでいるかの違い

トヨタ自動車

トヨタ自動車は、世界最大級の自動車メーカーです。クラウン、カローラ、RAV4、アルファード、レクサスのLS・RXなどをつくり、ダイハツ・日野(⁠2026年3月まで)を含むグループで世界中に車を売っています。今は「⁠モビリティカンパニー」への変革を掲げています。

トヨタ自動車本体の売上高は約18.3兆円、経常利益は約4.2兆円です。自動車業界の中でも飛び抜けて利益を出す会社で、グループの社員は約39万人にのぼります。

本田技研工業

ホンダは、オートバイ(⁠二輪)・自動車(⁠四輪)・発電機や耕うん機などの「⁠パワープロダクツ」をつくり、世界中で売っている会社です。売上高は約21.8兆円と自動車業界で国内最大級ですが、直近の決算は四輪事業の不振で赤字になっており、まさに転換点にいます。

お金の入り口は、世界中でホンダの二輪車・四輪車を買うお客さんと、その購入を支える自動車ローンなどの金融サービスです。事業は二輪、四輪、金融サービス、パワープロダクツの4つに分かれています。

歴史の違い

トヨタ自動車

  1. 1933年豊田自動織機製作所の中で、豊田喜一郎が自動車の研究を始めます。
  2. 1949〜1950年デンソー(⁠日本電装)やアイシンなどを設立・独立させ、トヨタグループの形ができていきます。
  3. 1982年トヨタ自動車工業とトヨタ自動車販売が合併し、今のトヨタ自動車になります。
  4. 1984〜1990年代GMとの合弁を皮切りに、アメリカ、カナダ、イギリスなどで現地生産を始め、世界企業になります。

本田技研工業

  1. 1946年本田宗一郎が静岡県浜松市に「⁠本田技術研究所」を開き、エンジンの研究・製造を始めます。
  2. 1949年オートバイの生産を始めます。
  3. 1959年アメリカに販売会社をつくり、早くから海外に出ていきます。
  4. 1963年自動車(⁠四輪車)の生産を始めます。

いま何に賭けているか

トヨタ自動車

「⁠トヨタフィロソフィー」で、使命を「⁠幸せを量産する」と定め、車をつくる会社から、移動にまつわる課題を解決する「⁠モビリティカンパニー」への変革を進めています。ソフトウエアを中心とした開発を担うウーブン・バイ・トヨタも、その中核の一つです。

本田技研工業

「⁠夢」を原動力に、独創的な技術で移動を進化させる「⁠総合モビリティカンパニー」を目指しています。足元の最大の課題は、関税やEV市場の変化で悪化した四輪事業の立て直しです。

よくある質問

トヨタ自動車と本田技研工業はどちらが年収が高い?
30歳に換算した年収はトヨタ自動車が約801万円、本田技研工業が約689万円。トヨタ自動車のほうが約112万円高い。
トヨタ自動車と本田技研工業はどちらが残業が少ない?
月の平均残業はトヨタ自動車が20.3時間、本田技研工業が19.3時間。大きな差はない。
トヨタ自動車と本田技研工業はどちらが働きやすい?
当サイトの働きやすさの点数はトヨタ自動車が71.3点、本田技研工業が73.8点で、本田技研工業が上回る。点数は残業・有休・年収・勤続などの公的データから計算したもの。

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