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住友ファーマと東和薬品の違い

年収・残業・稼ぎ方・歴史を、有価証券報告書と公的データで比べました。製薬の会社選びや、両社の面接を受けるときの企業研究に。

3行でいうと

  • 30歳に換算した年収は住友ファーマが約661万円、東和薬品が約617万円。住友ファーマのほうが約44万円高い。
  • 売上高は住友ファーマが4,533億円、東和薬品が2,737億円で、住友ファーマが約1.7倍の規模。
  • 売上の4年の伸びは住友ファーマが0.81倍、東和薬品が1.65倍で、勢いは東和薬品が上。

数字で比べる

住友ファーマ東和薬品
働きやすさの点数66.8点(⁠A)53.6点(⁠B)
平均年収906万円(⁠44.5歳)695万円(⁠35.5歳)
30歳換算年収約661万円約617万円
月の平均残業未公表22.8時間
有給取得率未公表未公表
平均勤続年数18.9年9.6年
売上高4,533億円2,737億円
売上に対する利益の割合22.1%(⁠税引前利益)10.3%(⁠経常利益)
売上の4年の伸び0.81倍1.65倍
従業員数(⁠単体)1,747人2,899人

点数・年収・残業・有休・勤続は女性の活躍推進企業データベースと有価証券報告書、売上・利益・従業員数は有価証券報告書(⁠EDINET)から。30歳換算年収は平均年齢の違う会社を比べるための目安(⁠平均年収÷1.022^(⁠平均年齢−30))。持株会社は本社の少人数の数字なので、事業会社と並べるときは注意。

  • 当サイトの働きやすさの点数は住友ファーマが66.8点、東和薬品が53.6点で、住友ファーマが上回る。

何で稼いでいるかの違い

住友ファーマ

住友ファーマは、住友化学が親会社の医療用医薬品メーカーです。がん領域と精神神経領域を重点領域にし、日本と北米で医薬品を販売しています。2005年に大日本製薬と住友製薬が合併してできました。

売上高は約4,533億円、税引前利益は約1,003億円です。事業は地域ごとに、日本、北米、アジアに分かれています。

東和薬品

東和薬品は、ジェネリック医薬品(⁠後発医薬品)を中心に、医療用医薬品を製造販売する会社です。1951年に大阪で医薬品原料の卸と仲買業として東和薬品商会を創業しました。

売上高は約2,737億円です。事業は国内と海外の2つで、国内では健康食品・医薬品の受託製造をする三生医薬なども子会社です。海外では持株会社Towa Pharma International Holdingsを通じて欧米でジェネリック医薬品事業を展開しています。

歴史の違い

住友ファーマ

  1. 1897〜1898年大阪・道修町の薬業家21名が大阪製薬を設立し、大日本製薬に社名を変えます。
  2. 2005年住友製薬と合併し、大日本住友製薬になります。
  3. 2009年米国のSepracor(⁠のちのSunovion)を買収します。
  4. 2019年Roivant Sciencesとの戦略的提携で、Sumitovant Biopharmaなどを子会社にします。

東和薬品

  1. 1951〜1957年東和薬品商会を創業し、東和薬品を設立して一般用医薬品の製造を始めます。
  2. 1965年医療用医薬品の製造販売に転換します。
  3. 2004〜2005年東証2部に上場し、東証1部に上場します。
  4. 2012年山形工場と東日本物流センターを完成させます。

いま何に賭けているか

住友ファーマ

2023年度に多額の損失を計上し、大幅な人員削減を含む抜本的な構造改革を行いました。2027年度までの活動計画「⁠Reboot 2027」の財務目標を前倒しで達成できる見込みとなったため、2028年度までの成長計画「⁠Boost 2028」を発表しています。2033年に「⁠グローバル・スペシャライズド・プレーヤー」の地位を確立することを目指しています。

東和薬品

理念は「⁠私達は 人々の健康に貢献します」「⁠私達は こころの笑顔を大切にします」で、私達の誓い「⁠T-SMILE」を掲げています。ジェネリック医薬品事業をコア事業に、新たな健康関連事業へ広げるとしています。会社は、毎年の薬価改定や業界の品質問題による信頼低下で、ジェネリック業界の環境は厳しさを増しているとしています。

どちらを選ぶかの目安

  • 伸びている事業で任される範囲を広げたいなら、売上の伸びが大きい東和薬品。

よくある質問

住友ファーマと東和薬品はどちらが年収が高い?
30歳に換算した年収は住友ファーマが約661万円、東和薬品が約617万円。住友ファーマのほうが約44万円高い。
住友ファーマと東和薬品はどちらが働きやすい?
当サイトの働きやすさの点数は住友ファーマが66.8点、東和薬品が53.6点で、住友ファーマが上回る。点数は残業・有休・年収・勤続などの公的データから計算したもの。

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