日本テレビホールディングスの面接対策

10分で読める企業研究。有価証券報告書と公的データから、日本テレビホールディングスの面接の前に押さえておきたいことを1ページにまとめました。

1. 日本テレビホールディングスはどんな会社か

日本テレビホールディングスは、日本テレビ放送網、BS日本、CS日本などを持つ認定放送持株会社です。1952年に日本で最初の民間テレビ放送免許を得た会社で、スタジオジブリやタツノコプロ、動画配信のHJホールディングス、スポーツクラブのティップネスもグループに持っています。

いまの状況：2025年5月に経営理念を改定し、10年後にありたい姿として経営ビジョン「⁠コンテンツの力で、“世界”を変える。

転機：2014年タツノコプロ、動画配信のHJホールディングス、スポーツクラブのティップネスをグループに加えます／2022年イベント・展示物の制作会社ムラヤマを完全子会社にします。

2. 面接で使える数字

項目	数字	比べると
売上高	4,844億円	情報通信業の上場580社中12位。
売上に対する経常利益の割合	16.9%	業界中央値8.9%より8.0ポイント高い。
売上の4年の伸び	1.19倍	業界中央値は1.45倍。
従業員数（⁠単体）	235人	4年で1.18倍。
30歳換算年収	約933万円	業界中央値は約549万円。

売上・利益は有価証券報告書、年収・残業は公的データ（⁠詳しくは日本テレビホールディングスの企業ページ）。

3. 押さえておきたいこと

会社は、インターネット広告へのシフトや動画配信市場の拡大で、テレビのメディアとしての力の維持が大きな課題だとしています。大型スポーツイベントの放送権料の高騰も挙げています。
テレビ局でありながら、アニメ（⁠スタジオジブリ、タツノコプロ）、動画配信（⁠HJホールディングス）、スポーツクラブ（⁠ティップネス）、アンパンマンこどもミュージアムの運営などを持っています。
中期経営計画のスローガンは「⁠日テレ、開国! Gear up, go global」です。会社は、メディア業界全体でハラスメントなど重大な人権課題が指摘されているとし、人権救済の仕組みとガバナンスの強化を課題にしています。

4. 聞かれる質問の材料

一言でいうと

日本テレビホールディングスは、上場580社の中で売上12位の大手。

同業との違い（⁠規模の近い3社と比べて）

	日本テレビホールディング	コナミグループ	ネクソン	BIPROGY
売上高	4,844億円	4,937億円	4,751億円	4,337億円
利益率	16.9%（⁠経常）	28.5%（⁠税引前）	29.6%（⁠税引前）	10.1%（⁠税引前）
4年の売上の伸び	1.19倍	1.65倍	1.73倍	1.37倍
30歳換算年収	933万円	754万円	730万円	621万円
月の残業	未公表	未公表	未公表	未公表

4社の中で30歳換算年収が最も高い。

求める人物像

多様なバックグラウンドを持つ人材が、心身ともに健康かつクリエイティブに活動できる職場環境を整備することは、当社グループの持続的な成長に必要不可欠です。当社の「⁠サステナビリティポリシー」において、6つの重要課題のうち、「⁠多様な人材の活躍と共生」と「⁠健康でクリエイティブな職場作り」の2つが人的資本に関連するものです。出典：有価証券報告書「⁠人材の育成に関する方針」

有価証券報告書でくり返し使われている言葉：成長・グローバル・変革・デジタル・多様性

会社自身が挙げているリスク

メディア、太陽光発電事業。

出典：有価証券報告書「⁠事業等のリスク」の見出し

どの事業に人がいるか

コンテンツ・メディア事業：4,913人（⁠86%）
ウェルネス事業：541人（⁠9%）
不動産関連事業：244人（⁠4%）

出典：有価証券報告書「⁠従業員の状況」（⁠連結）

よく聞かれる質問と答えの材料

なぜ同業他社ではなく当社か: 規模の近い同業3社と並べると、4社の中で30歳換算年収が最も高い。
入社後にやりたいこと: 事業の柱はメディア・コンテンツ事業・コンテンツ・メディア事業・生活・健康関連事業・ウェルネス事業。
当社の課題は: 会社自身は「⁠メディア」「⁠太陽光発電事業」をリスクに挙げている。

5. 逆質問の例

「⁠コンテンツの力で、“世界”を変える。」を進めるうえで、配属予定の部署ではどんな取り組みが始まっていますか。
配属予定の部署の、繁忙期と通常期の残業時間はどれくらいですか。
有価証券報告書で「⁠メディア」をリスクに挙げていますが、配属予定の部署ではどう備えていますか。

同業他社との違い

フジ・メディア・ホールディングスとの違い TBSホールディングスとの違い日本経済新聞社との違いテレビ・メディアをまとめて比較